高次脳機能障害を持つ当事者として企業内での症状別の困難事例について話せます
▼ 背景
・2006年 26歳の時に交通事故にて高次脳機能障害の脳外傷を負う
・2011年まで障害が判明せず、その間、企業を転々とし、障害の症状から企業で安定的に働くことができない経験あり
・障害5年後に障害は判明し、障害者手帳を持ち、障害者雇用枠にて福祉業界の就労支援員として3年間働く
・発達障害、うつ病、双極性障害、統合失調症などの障害を持ち方々を企業へマッチングし、障害別、個人別にどうしたら長く働けるか、ルールや環境を整えることを相手先企業と協働しながら担当する。障害を持つ方を30人以上企業への就労へつなげる。
・2年間、名古屋市内にて高齢の引きこもりの方の家族会と協働し、カウンセリング、アウトリーチを実施。10年以上引きこもっていた方々を、4名福祉へつなげる実績あり。
■ お話できること
・高次脳機能障害の症状である、記憶障害、失語症、失行症、失認症、社会的行動障害、易怒性、易疲労性等、
認知症や発達障害の症状とも重なる部分を、発症から回復まで経験。
・必ず2つ以上の症状が社会生活で問題となるため、その細かな対応方法や、当事者目線からの困り事などのアドバイス
・現在の社会の中においての「異常」と「正常」の間で、健常者、障害者の両視点から実務の実体験を通じて
人間関係や物事を見たきた経験、その対処法、改善方法など。
・精神障害の手帳を持つ方の、就労についての悩み。企業側の対応方法など
・高齢の引きこもりの方の対応経験について
【引きこもり支援の内容】
・当事者へのアプローチ、カウンセリング
・家族への報告、保健所、病院、福祉施設へのリファー
・家族間カウンセリング補助
プロフィール 詳細を見る
職歴
一般社団法人サーコミュニケーション
- 代表 2019/6 - 現在
高次脳機能障害を知る会
- 創業者 2011/10 - 現在
- 代表 2011/8 - 現在
特定非営利活動法人エコデザイン市民社会フォーラム
- 事務局統括 2016/9 - 2021/8
一般社団法人三河の山里課題解決ファーム
- 総務、システム担当 2019/6 - 2021/7
社名非公開
- 執行役員 2020/5 - 2021/3
社名非公開
- 2019/6 - 2021/3
社名非公開
- 非常勤スタッフ 2015/9 - 2017/3
株式会社LITALICOパートナーズ
- 職業指導員 2012/11 - 2015/3
プロテックオウロ株式会社
- 共同代表 2009/1 - 2011/2
豊和繊維工業株式会社
- QCリーダー 2008/2 - 2010/3
東京エレクトロンFE株式会社
- 2007/2 - 2008/1
日揮商事株式会社
- セールスエンジニア 2006/4 - 2006/10
ニデック株式会社
- 2003/4 - 2006/3
このエキスパートのトピック
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NPO法人の法人閉鎖について話せます
¥30,000~■背景 ・NPO法人に、計6年間在籍 ・NPO法人の、閉鎖業務の統括を歴任 ・債務超過のNPO法人の法人閉鎖を行う ■話せること ・NPO法人の閉鎖の経験談
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日系ブラジル人の親子についてと、工場内での作業者について話せます
¥30,000~■背景 ・高校3年生の時に、ブラジルへ1年留学 ・大学4年生と、社会人の休養時期に、日系ブラジル人の子供に小学校の特別学級にて、国語、算数を教える(ボランティア活動にて) ・山形の私立学校へ編入する日系ブラジル人親子への学校内の説明や注意事項をオンラインで同時翻訳説明を実施。 ・トヨタ自動車のティア1企業の品質保証部にて3年間従事。その際、ティア1企業で作るQCサークル協豊会にて工場の日系ブラジル人作業者への作業手帳のポルトガル語、英語への翻訳を実施。また工場内の作業基準書作成とそのポルトガル語翻訳、作業者への工程や心構えなどの説明を実施。 ・日系ブラジル人との総7年間の交際経験から、それぞれの悩みや仕事に対する思いや姿勢を知る ・社会福祉協議会の地域福祉計画に参画。外国人と地域住民との悩みなどの解決の話合いに従事 ■話せること ・外国人親子の学校での問題。特に日本語のお知らせの紙などは、親には理解されないなど。情報の非対称が発生することなど ・日系ブラジル人の親子や作業者の本音や、特性など ・製造業の専門用語の翻訳についてなど
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2005年の愛・地球博で誕生した地域通貨の管理業務の経験について話せます
¥30,000~■背景 ・2017年より、EXPOエコマネーの管理団体である、特定非営利活動法人エコデザイン市民社会フォーラムにて管理業務に従事 ・愛知県、名古屋市、刈谷市、瀬戸市等々の地域通貨のシステム管理と啓発イベント企画管理業務を経験 ■話せること ・地域通貨の発行原資は、ほとんどを自治体が請け負っていた。 ・2021年に、法人閉鎖とともにこれまで管理していた地域通貨の市民が持つポイントを、別の管理団体へ移行し、システムも旧態のものからトラストバンクさんに移行。その移行業務について。 ・自治体(愛知県豊田市、刈谷市)が行うCO2削減のため、市民への啓発イベントを実施していた当時の方法や効果測定の実績など