危機管理コミュニケーション、記者取材対応について話せます
■背景
一貫してPR・マーケティングを経験。特にコミュニケーション分野に於いては、プロフェッショナルであり続ける為に、常に対外・対内ともに現場の問題点の認識と解決でそのマネージメントスキルを継続的に発揮し、部門内、部門間マネージメントを行うだけでなく、プレーイングマネージャーとしても高レベルのキャリアを構築し ながら数多くの実績をあげてきました。
外資IT上場ベンチャーでは組織改編のミッションに伴い行った、クライシスコミュニケーショ ンプロジェクトやマニュアル策定の高いパフォーマンスを認められ、副社長室マネージャとして抜擢され、CFOの片腕としてトップマネージメントの経営判断の為の市場分析や、マーケティングプラン立案を行いつつ、親会社移動に伴うブランディングの再構築を行いました。
20年以上の広報経験とあわせて、10年以上のクライシスコミュニケーション活動経験、部下の業務指導・管理や同時に複数他部門のアクティビティのマネージメント経験を有します。
クライシス(危機管理広報)コミュニケーションにはセオリーがあります。危機管理対応マニュアルの準備はもとより、基本的な考え方、ケースバイケースの対応などベストの対応が企業の評価につながります。
■話せること
<広報からマーケティングまで>
瞬間風速的なバズリが知名度やブランディングに役に立つと考えるコミュニケーション活動が散見される中、ブランディングに限らず、CIやCSRなど2B顧客、2C顧客からステークホルダーに対してのメッセージバリューやビジネス効果が発生したのか、その費用対効果、継続コスト、その後のビジネスの進捗とそれ以前の比較など、時間軸でコミュニケーションとビジネス(商流)のフローを考えた上での戦術の折り込みは、総合的なコミュニケーションの経験、マーケティングの経験を総合して施策することは、コミュニケーションの流行に拘わらず必要な事です。
広報とPRはどう違うのか…などと広報専門職が解説する事でテクニカルなこと、手元に注目を集めるのでは無く、本来、その組織がどうありたいのか、どのようなビジネスを成功させたいのか、それを達成する術がマーケティング活動であり、マーケティングコミュニケーションの手法、手段であることをもう一度念頭において、組織は何を目指しているのかという目標達成を組み立てて行くためのスキルの提供から概念、手法の解説から、ケース・バイ・ケースにおける相談に至るまでお応えします。
<メディア関連>
コミュニケーション、広報の専門職として、マネージメントや法人設立からマーケティングの分野まで、広範囲に専門性と経験をもっているからこそ様々な案件にたいするベストアンサーやツールを解説させて頂けると思います。
また、自身がこれまでに有名月刊誌複数に長期にわたり連載をもつなど、文章力や媒体とのつながりや、メディアに対しても十分な解説をさせて頂きます。
■その他
エージェント時代に業界を越えて報道発表のブームとなった手法を生み出し、媒体のターゲットとする取材対象の幅を企業側からのアプローチで業界の概念を変え、業界企業らの広告出稿につながるエポックメイキングなコミュニケーションを生み出す、海外含めて世界最新のコミュニケーションの手法のトレンドや分析・研究、海外含めた報道分析を得意としており、次世代のコミュニケーション手法の開発を常に意識し研究しています
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職歴
職歴:開示前
このエキスパートのトピック
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広告市場はオンライン4兆円、総合7兆円市場が果たして効果的?について話せます
¥50,000~■背景 【広告市場はオンラインで4兆円、総合で7兆円の市場と言われて居るのであれば、費用対効果から投下費用の何倍の利益向上が見込めているか?〜広告なのか、プロモーションなのか、他に方法は?】 広報の手法は戦後、GHQが日本各地に事務所を設置したときに初めて日本にもたらされた手法です。それまでのチラシ(フライヤー)、電柱広告、チンドン屋などのワンウエイの発信ではなく、双方向のコミュニケーションを軸としたプロアクティブかつ永続可能な情報の発信と蓄積になります。 オンラインでもSEOを意識しても、費用対効果から成果が見えてこないと言った場合も、SEOの為のマーケティング、セールス活動になって本来のゴール設定と測定の為のメジャーメントだと言う事が見えにくくなっている場合が多くあります。SEOの為のビジネスとなり、本来のビジネスとゴールのための、そのゴールにリーチする事を見失い、70年近く前に日本にもたらされた広報・PR・マーケティングコミュニケーションの術を盛り込んだ戦略設計が重要だと氣付きにくい状況にあるように思います。 ■話せること 外資企業、外資ベンチャーが日本市場に参入するときには、まず広報部門の設立と広報エージェントの協力による認知の獲得から始めます。この当然の様に行われている必勝セオリーを国内企業が導入、強化しないのは非常に勿体ない事です。 当然、マーケティングや営業の戦略と組み合わせた、一大戦略をコミュニケーション部門が指揮出来る事は、孫子の兵法書が今でも世界中で企業や防衛組織などでも必読書として読まれている、情報というものを如何に活用するかが勝負を決めることだと理解されていることに他なりません。 広報部門のバリュー、マーケティングコミュニケーションのバリューは外資ではCCO(コミュニケーションオフィサー)という役員が居る会社ほど、営業や認知の面でも明かな勝負を決めていきます。 国内企業、タレント事務所含めて、問題発生時には広告を止める判断をする様に、広告はプラス方向、マイナス方向ともに同じ方向に向けての効果しか無い事が理解出来ます。マイナスを更にマイナスにさせない為の広告取りやめ決定が行われます。 記者会見や報道発表による事実関係のアップデートは、このマイナス方向をプラスに戻す作用であり、常にプラスの方向に積み重ねていく効果があります。 さらには、発表内容や露出内容はオンライン、紙媒体含めて残り続けます。これがリクルートの面でも、他案件、新しい事業の柱を打ち立てる場合でも活かす事のできる無駄の無い情報発信となります。 賑やかしのプロモーションは一過性で、常にやり続ける必要がある、しかし、費用対効果、目指している方向性との相違など、疑問に感じたり、他に何か改善可能な方法は無いのか?とお考えの企業にこそ検討頂きたい手法の一つです。 現状の認識されている課題以外にも状況、現状を伺い、洗い出し課題以外の関連要素含めて、優先順位付けからロードマップに落とし込んだた戦略立案にも協力致します。 ■その他 最後に、広告すらコミュニケーションの手法の一つであり、総合的に適材適所として術を組み合わせる手法は、孫子の兵法書が読まれている日本で容易に勝つ為の戦略策定が可能である事を当方の経験とスキルから協力させて頂きたいと思っております。 一緒に成功への道のりを歩みながら、達成感を共有出来る事が当方の願いです。
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B2B2C広報・マーケティングコミュニケーション戦略立案運営について話せます
¥50,000~【ビジネス機会の出会いを期待し】 広報、マーケティングコミュニケーションの領域を強化していきたいとお考えの組織に、賑やかしで終わらないブランディングを含めた企業価値創造の為のコミュニケーションの手法を後進の育成目的含めて伝授したいと考えて居ます。テクニカルな方法、考え方、マネージメントの有効な活用として、広報・コミュニケーションの手法が日本において今まで以上に発展していくことに寄与したいと願っての事です。 職務経歴書他は必要に応じて提供します。 日本ベリサイン株式会社、シマンテックコーポレーション、株式会 社アドバンスト・メディア、株式会社フェイス、以前はウエ ー バーシャンドウイック・ワールドワイド(日本初のPR代理店-旧社 名:国際ピーアール株式会社、世界最大 PR ネットワ ーク)での一貫した広報・マーケティングコミュニケーションのスキルをベースに新規 事業創出や、サービスおよび認知のリブランディングを中心にコンサルテーション、自社事業を展開地域の情報発信を ITと アナログの融合、コミュニケーシ ョンで優位性を高めるサービス 事業と DX サービス 事業での共同設立の為に、自身で創業した会社を譲渡し準備中 およそ 30 年にわたり、国内外の上場(上場前から上場達成)、非上場の情報発信による認知の拡大や深化が必要な企業 において広報 部門一筋、コミュニケーション、マーケティングの経験を積みました。 広報部門とは、新聞や雑誌報道を介して企業のサービス認知・価値 向上に繋がる情報発信を通して、顧客 の信頼感、新規顧客獲得への道筋をつくる部門です。 ・パブリックリレーションズ(新聞や雑 誌などへの広報活動、告知、記者対応など) ・マーケティングセー ルス(営業を支える経営戦略立案から施策) ・CSR 活動から危機管理などの社内情報管理、社外への情報発信 数年前独立し外資・国内の中小企業のメッセージ発信(記者発表か らマーケティング活動など)をサポート業務としてきました。 また、地方と東京に拠点をおき地方文化、産業 の発信を支援する法人を共同経営として設立、一昨年譲渡 アフターコロナの更に先を 見据えて特色有る地域や事業と既 存システム・都市部を繋ぎ、情報格差の無い仕組みを構築し、奮闘企業を応援して全国区、世界レベルのメッセージ発信・ サービス事業など、共に成功を手に入れ たいと思って居ります。 事業の着眼点、高い技術力、興味深いビ ジネス戦略はもとより、CSR 活動や地域活動などをより効果的に 企業発信のメ ッセージとして、新規・中途採用の優良な方々含め より広く伝わり、地域社会のみならず、既存・ 新規顧客にとって、より高評価として繋がる施策を提供したいと考えます。 更に具体的な就業での広報提案は、直接ヒアリングなどさせて頂く事が出来れば、それに基づき改めて準備させて頂きます。