ヘルスケア領域のチャットボット活用について話せます
■背景
社会で役に立つことを、プロデュースしてみたいと考え、これまで培ったモバイルコミュニケーションで、社会に直に貢献したいと決意し、株式会社トラヴォスを設立。
慢性腰痛から自身のケアの継続が解放へつながるという体験したメカニズムが、社会課題解決の一助となると考え、スタートアップ事業としてセルフケア継続プログラム化に着手。
「コミュケーションで健康行動を促し、人々のウェルビーイングを実現する」をミッションに掲げ、ユーザーの負担なく、いつも使っているスマホでのチャットボットとの対話により、パーソナライズ化された疼痛ケア、介護予防、マインドフルネス行動を継続させるLINE公式アカウント「se･ca･ide（セカイデ）｜セルフケアガイド」を開発展開しています。
特記事項として、
・医学エビデンス取得
Journal of Medical Internet Research mHealth and uHealth（カナダ医学誌）効果検証論文 採択ほか
医学監修 東大病院22世医療センター 整形外科医 松平特任教授チーム
肩こり改善を目的としたSNS運動ナビ 介入群の継続率93%、改善率73%
東大病院の倫理委員会の承認のもとで、大手企業のホワイトワーカーに対し、
３ヶ月間無作為比較試験各50人実施した結果
・特許取得：「対話式健康促進システム」（特許番号6362286 ）
AIがユーザーデータベースを参照して、ユーザー毎に見合ったヘルスケア活動を継続するように促す
アルゴリズムを用いたシステム「対話式購入促進システム」（特許査定送付 2021年9月1日）
■話せること
チャットボットの活用によるヘルスケア、ヘルスケア事業の有効性ほか
健康行動の習慣化、リテラシー向上に必要な要素など
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職歴
職歴：開示前
このエキスパートのトピック
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セールス戦略と人的資本経営・D＆Iの関係について話せます
¥50,000~■背景 会社員時代、自身の慢性腰痛で生産性が下がっていることを実感し、プレゼンティーズム（出社しているものの、健康問題で業務効率が下がっている状態）に着目。起業した株式会社トラヴォスでは、プレゼンティーズム対策に乗り出し、現在も、プレゼンティーズムの主要因である腰痛や肩こり対策のソリューション「se･ca･ide（セカイデ）｜セルフケアガイド」を開発運営しています。 プレゼンティーズム対策費として、トラヴォスでも上場企業を中心に、30以上の企業団体から費用を受け取ってきました。 しかし、例えば腰痛対策でも、忙しさを理由にするなど、本当に困っている従業員には届かず、また、ストレス由来も多く、本当のプレゼンティーズム対策は、就労を含む生活環境まで考える必要があることがわかりました。 そこで、WHO（世界保健機関）の健康の定義である「身体」「精神」「社会」の３つの維持が必要な中で、地域と就労の社会的健康関与が不足していることから設立された（一社）社会的健康戦略研究所のメンバーとしても、研究所会員企業の健康経営担当者と共に「組織の健康」をテーマに研究した結果、稼げる経営戦略がないと組織を健康にできないことから、現在は、社員が誇りと幸せを感じながら稼ぐ、企業毎の「儲かる well-beingストーリー」を共に開発、実行支援に取り組んでいます。 ■話せること 人的資本経営やダイバシティ＆インクルージョンも、本来的には各企業の経営戦略に基づいた、人への投資であり、多様性の包容ですが、とかく、外部機関からの要請など情報開示項目で、自社をどう評価し、適応させることばかりに目を奪われがちではないでしょうか。 これまでの経験を交え、人的資本経営、ダイバシティ＆インクルージョン、健康経営などの社会的な取組みの組織戦略とセールス（稼げる経営）戦略の関係についてお話できます。
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不確実な時代の企業向けの健康ビジネスの課題について話せます
¥50,000~■背景 会社員時代、自身の慢性腰痛で生産性が下がっていることを実感し、プレゼンティーズム（出社しているものの、健康問題で業務効率が下がっている状態）に着目。起業した株式会社トラヴォスでは、プレゼンティーズム対策に乗り出し、現在も、プレゼンティーズムの主要因である腰痛や肩こり対策のソリューション「se･ca･ide（セカイデ）｜セルフケアガイド」を開発運営しています。 プレゼンティーズム対策費として、トラヴォスでも上場企業を中心に、30以上の企業団体から費用を受け取ってきました。 しかし、例えば腰痛対策でも、忙しさを理由にするなど、本当に困っている従業員には届かず、また、ストレス由来も多く、本当のプレゼンティーズム対策は、就労を含む生活環境まで考える必要があることがわかりました。 プレゼンティーズム対策以外にも共通する、B to B のヘルスケアビジネスに大きな課題があることを認識しました。 ■話せること そこで、2020年からは、WHO（世界保健機関）の健康の定義である「身体」「精神」「社会」の３つの維持が必要な中で、地域と就労の社会的健康関与が不足していることから設立された（一社）社会的健康戦略研究所のメンバーとしても、研究所会員企業の健康経営担当者、ヘルスケア事業開発者、健康経営コンサルタントの方たちと共に研究した企業向けの健康ビジネスの課題とその対策の方向性についてお話できます。
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医療・ヘルスケア領域でのSNS活用について話せます
¥50,000~■背景 社会で役に立つことを、プロデュースしてみたいと考え、これまで培ったモバイルコミュニケーションで、社会に直に貢献したいと決意し、株式会社トラヴォスを設立。 慢性腰痛から自身のケアの「継続」が解放へつながるという体験したメカニズムが、社会課題解決の一助となると考え、スマートフォンスタートアップ事業として利用そのものが習慣化しているSNSを活用したセルフケア継続プログラム化に着手。 ユーザーの負担なく、いつも使っているスマホでのチャットボットとの対話により、パーソナライズ化された疼痛ケア、介護予防、マインドフルネス行動を継続させるLINE公式アカウント「se･ca･ide（セカイデ）｜セルフケアガイド」を開発展開しています。 また、株式会社アルムでは、時間との戦いである救急医療の現場での医療関係者のコミュニケーションに秀でている主力ソリューションの医療関係者SNSアプリ「Join」との外部ソリューション統合をマネージメントしました。 ヘルスケア・医療でのSNSの開発利用実績があります。 ■話せること SNSの活用によるヘルスケア、ヘルスケア事業の有効性ほか SNSの活用による医学エビデンスと特許取得実績など ・医学エビデンス取得 Journal of Medical Internet Research mHealth and uHealth（カナダ医学誌）効果検証論文 採択ほか 医学監修 東大病院22世医療センター 整形外科医 松平特任教授チーム 肩こり改善を目的としたSNS運動ナビ 介入群の継続率93%、改善率73% 東大病院の倫理委員会の承認のもとで、大手企業のホワイトワーカーに対し、 ３ヶ月間無作為比較試験各50人実施した結果 ・特許取得：「対話式健康促進システム」（特許番号6362286 ） AIがユーザーデータベースを参照して、ユーザー毎に見合ったヘルスケア活動を継続するように促す アルゴリズムを用いたシステム「対話式購入促進システム」（特許査定送付 2021年9月1日）