現場から社員（総合、専門職）まで幅広い教育プログラムの企画

経験内容

サービス産業において、現場のアルバイト・社員・専門職まで幅広い教育体系の整備とプログラムの検討、研修会社への委託などをおこなってきました。また、異業種との合同プログラムなどの立ち上げもおこなっており、企業サイドへの売り込みの他、これから自社で教育プログラムを立案する際のアドバイスができると思います。

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職歴

企業における階層別教育プログラムの企画、設計についてお話できます

■ 具体的な経験の内容
中期経営計画達成を目的に、人材育成・組織開発・タレントマネジメント領域のプロジェクト責任者として、人材育成方針の策定、それに基づいたOff-JTプログラム体系の設計と具体的なプログラムを新規開発（階層別研修、ビジネススキル研修、英語化・グローバル人材育成研修）。

■ 実績や成果
全社員対象の新Off-JTプログラムを2017年10月に予定通りローンチし、2018年3月末時点で延べ7,000人弱がプログラムを受講。

■ そのときの課題、その課題をどう乗り越えたか
全社戦略に沿った人材育成方針の策定、方針に沿って社員のGradeに求められる役割発揮を支援するトレーニング体系を設計。実際にトレーニングを受講する社員、そしてトレーニングを活用して社員の育成支援を行うマネージャーに対し、丁寧なコミュニケーション（具体的には、我々が実現したいことを2か月に1回、全社員とマネージャーに対し共有、対話する場を設けた）を心掛け、理解を促進し、チェンジマネジメントを進めました。

■ お役にたてそうと思うご相談分野
全社戦略から具体的なトレーニングまで落とし込んでいく考え方、プロセスや、新しい制度を導入する場合の社員コミュニケーションなど東京本社プロジェクトリーダーとしてプロジェクトを統括

フィットネス(ヨガ)業界の社員採用、アルバイト採用、未経験者の教育プログラムについて話せます

■特別なスキルが必要な職種での教育プログラム作り

■社員、アルバイトの大量採用

■サービス業における年間退職率15%以下の実現

■GPTW上位ランクインする職場のチームビルディング東京本社人材育成部門責任者/採用部門責任者

組織を強靭化するリーダー・管理職育成と、脆弱性を無くす問題社員の教育経験

■ 具体的な経験の内容
地方自治体の管理職（部長・課長・係長・主任）の登用、教育・育成に携わってきました。

試験による考査はもとより、面談・面接による判別、セミナー・勉強会による教育等、幅広く経験しています。
自治体の規模は、大きなものだと職員数５万人以上、小さなものだと職員数200人程度です。

また、自身が従業員数20人未満の中小企業の課長職として、マネジメントを行ってきました。

ビジネスコンサルタント／中小企業診断士として独立後は、上記の経験を活かし、管理職教育研修、管理職登用試験官、評価・報酬制度の策定、問題社員の教育研修、採用面接官として主に５名〜100名程度の小規模・中小民間企業の支援を行っています。

■ 実績や成果
担当自治体は10年間で延べ400団体ほどです。見てきた昇任候補者は概算ですが延べで4,000人ほどです。

一つの自治体を10年間担当することもあり、一人の方が主任・係長・課長へと昇任・昇格していく過程をすべてサポートするような例も多々あります。
人材の選別と昇任後の教育の成果は評判がよく、一度の担当変更や契約解除となったことはありませんでした。

ビジネスコンサルタント／中小企業診断士として独立後は、現在定期的に管理職教育研修を行っている他、能力や勤務態度に問題がある従業員の教育などを行っています。

また、採用に際しては企業の採用担当に同席して面接官を行うことが多く、いずれの業務においても「外部の専門的知見を持った人間を入れたことで、内部では盲点だった部分が解消した」との評価を得ており、継続した契約となっております。

■ そのときの課題、その課題をどう乗り越えたか
もっとも大きな課題は、その自治体に合った適正な人物評価です。
まずは十分なヒアリングを行い、自治体の方々自身が気づいていない「職員のあるべき姿」を明確に言語化して浮き彫りにします。

その上で、紋切り型ではない面接の質問を考案して、面接に同席する職員にも質問方法に関してレクチャーし、スキルアップを図ります。

いわゆる、「当たり前に聞くこと」「面接におけるベタな対話」をどれだけ「本当にその人物の本質に迫るコミュニケーション」に変えるか、その意識変革を面接する側にももたらすか、が業務のキモでした。

4,000人の昇任候補者を見てきた経験から考案した効果的な質問、対応などを作成して、昇任面接をトータルでプロデュースして変革しました。

また、その際の経験は、民間の小規模・中小企業の採用面接や、管理職の候補者の選別でも応用が可能であり、大いに役立っています。

■ 専門分野の知見の有無
対公務員の人材育成経験が最も長いですが、管理職・マネージャー育成に関しては本質は民間でも同じです。

求められる人材像を上層部の方々と一緒に作り上げるところから始めますので、本質的な部分は外さずに、それぞれの組織に合った管理職・マネージャーの選別、育成を行うことができます。

■ お役にたてそうと思うご相談分野
・管理職・マネージャーの選別・育成
・問題社員の教育
・評価・報酬制度の策定
・採用スキームの構築
・採用時の人物判断全国の地方自治体（都道府県・政令市・中核市・市町村／東京・大阪・名古屋・福岡・千葉・埼玉・岐阜・大分など）中小企業の課長職として部下５名をマネジメントしてきた

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