博士人材の教育とキャリアについて話せます
■背景
全研究科から学生が集まる横断教育プログラムにおいて、修士課程〜博士課程学生を対象に総合知教育を実施しています。具体的にはデザイン思考やシステム思考など分野を問わず必要となるスキルの教育、企業や自治体と連携したプロジェクト型授業(PBL)を担当しています。
欧米では経営層の多くが博士号取得者である一方、国内企業では博士号を持った経営者は稀です。多様な分野の学生が私が関わる横断教育プログラムを受講し、研究職、総合職問わず多様なキャリアパスを歩んでいます。
■話せること
・総合職に向く博士人材、研究職に向く博士人材
博士人材は使いにくいという先入観がありますが、昨今の博士人材はコミュニケーション能力が高い方も多く、幅広い業務に適応できる素地を持っています。一方、研究のみに興味を持つ探究型の人材も依然として含まれます。非常に多くの博士課程学生と接した経験から、博士人材の特徴や適性についてお話しできます。
またどのような教育があれば博士人材のスコープを広げることができるのかについてもお話しできます。
・総合知教育について
内閣府が提唱した「総合知」について、その言葉が創出される以前から同様のコンセプトの元で教育を行ってきました。そのため、総合知とは何か、どういう場面で何故必要なのか、歴史的な背景も含めてお話しできます。
また総合知を涵養するために必要な教育、研修について具体的な事例を元にお話しすることが可能です。
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職歴
職歴:開示前
このエキスパートのトピック
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総合知に関する教育について話せます
¥50,000~■背景 「総合知」とは、異なる学問分野や知識を統合し、複雑な社会問題に対して包括的かつ多面的に取り組むための概念です。特に大学教育においては、専門知識の枠を超えた学際的な視点や協働を重視し、より広い視野で課題解決を図る人材の育成が求められています。私は2015年から大学院生を対象とした横断教育プログラムに従事しており、「総合知」という言葉が創出される以前から同様のコンセプトのもと教育を行ってきました。 具体的には、工学や哲学など非常に多様な分野の学生を対象に、デザイン思考やシステム思考などのスキル、海外を含む多様な立場の人と対話する能力、企業や行政と課題解決に向けたプロジェクトを行う経験といった要素を積み上げるカリキュラムを運営してきました。 アクティブラーニングやPBL(Project Based Learning)、海外実習など多様な授業を実施しており、これにより現代社会の複雑な課題に対応できる柔軟で創造的な人材の育成を目指しています。 ■話せること ・「総合知」とはなにか 総合知が何を指すのか、何のための概念なのかを歴史的な背景を含めてお話しすることが可能です。 ・「総合知」を涵養する教育について 専門の枠を超えた俯瞰的視野、未知の課題を発見する力、独創的な解決策を立案する力、他者と協働する力といった総合知の要素とされる各能力をどのようにすれば伸ばすことができるのか、豊富な教育経験から情報を提供することができます。 具体的な研修や授業、ワークショップなど様々な形態での教育提案が可能です。 ・「総合知」と社会の接続 大学教育や研修で培った「総合知」をどのようにして具体的な業務に活用していくのかをお話しすることが可能です。総合知教育を受けた学生が多様な分野で活躍を始めており、豊富な実例を提供可能です。
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獣害への対策について話せます
¥50,000~■背景 野生動物が畑の作物、家屋に被害を与える獣害が社会問題となっています。ニホンザル、シカ、イノシシなどによる農作物等の被害に加えて、クマ等による人身被害も多発しています。私は大学の研究として獣害対策を研究しており、ニホンザル、シカ等の被害対策について実態を調査し、自治体や地域住民に対策のレクチャーを行った経験があります。また獣害に関する複数の研究成果を持つほか、獣害対策手法をビジネスとして企業に提案した経験があります。 獣害対策手法については、全く効果のないものや短期間しか効果を発揮しないものも多く販売されています。一見効果的に見えるものでも専門家から見ると効果のないものや不適切なものが多く、一方でそういったものが新手法としてメディアで取り上げられている実情があります。玉石混交の手法の中からどれが適切か判断するためには専門家の知見が不可欠です。 ■話せること ・獣害対策の手法について 獣害への対策手法は研究が進んでおり、正しい方法をとれば被害をほぼ解消できるとされています。最新の研究知見に基づいて現在最も有効とされる手法についてお話しすることが可能です。また対策手法を地域として導入する際に必要となるコミュニティ内の調整や、ワークショップ等を用いた住民の意識醸成についてもお話しできます。 ・ICTを用いた対策について 獣害対策にはICTを用いた最新の手法が多く導入されています。遠隔操作による罠や追い払い、AIを用いた個体識別による加害個体の駆除など、最新の手法に関する情報を提供することが可能です。 獣害対策には短期間しか効果のないものや専門家から評価されないような手法が広く販売されているという実情があります。専門家の視点からどのような手法が適切か提案することが可能です。 ・獣害対策にまつわる行政、制度について 行政においても獣害対策は広く社会課題として認識されています。一方、関係する省庁が複数にまたがること、基本的に対策計画が都道府県単位で立案されることから、獣害にまつわる行政の体制や制度は非常に複雑です。 この複雑な制度や実際の制度の運用について、ある程度分かりやすくお話しすることが可能です。
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自然公園の管理、保全について話せます
¥50,000~■背景 国立公園などの自然公園における経済活動と環境保全の両立について研究を行っています。日本の豊かな自然環境を守ると考えた場合に、経済活動と環境保全は対立軸として語られることが多い実情があります。しかし、地元住民や企業、行政、観光客や保全団体など、様々なステークホルダーが協力するためには、むしろ活発な経済活動こそが保全のために必要であるというのが最新の知見です。これは、経済性が伴うことで多くのステークホルダーが自発的かつ継続的に保全へ貢献可能となるためです。 欧米の自然公園では、道路や施設を大規模に整備することで多くの観光客を受け入れても環境への影響が最小限になるような取り組みがなされています。国内でも年間120万人の観光客を受け入れる上高地など少数の事例では積極的な管理による経済活動と環境保全の両立が図られています。 インバウンドが都市観光から自然観光へシフトしていく傾向にあり、国内の自然公園では、富士山に代表されるように、衛生環境の悪化などオーバーツーリズムの悪影響が顕在化し始めています。この状況から、日本においても環境省が国立公園の積極的な管理を方針として打ち出しています。 ■話せること ・自然公園管理について 日本では国立公園をはじめとする自然公園に対しては、「ありのままの自然の保存」を重視する方針が長く取られてきました。一方、海外からの観光客が都市観光から自然観光へシフトする傾向があり、国内の多くの自然公園ではオーバーツーリズムが問題となり始めています。アメリカ等国外の国立公園では積極的な施設管理による経済活動と保全の両立が行われており、日本としても環境省主導で積極管理に舵を切り始めています。 国立公園等における環境保全と経済活動の両立手法について研究を行っており、具体的な事例を元に自然公園へ多くの観光客を受け入れるメリット・デメリット、必要な取り組みや施設等についてお話しすることが可能です。