eNPS・ESサーベイの戦略的活用法について話せます
ESサーベイを実施しても、結果をどう解釈し、どのように行動につなげるかで成果は大きく分かれます。
私はこれまで、3,000名規模の企業にて、ESサーベイを活用した離職率の低減と組織活性化の仕組みづくりに取り組んできました。単発の分析やレポート提出にとどまらず、「組織の意思決定とつながる運用設計」まで構築・推進した経験があります。
このプロジェクトは3名体制で動き、私はプロジェクトマネージャーとして、運用・分析・経営報告・人事施策への接続までを統括しました。
具体的な取り組みは以下の通りです:
・1,500~2,500名規模を対象としたESサーベイ設問の設計(経営と現場双方の関心を反映)
・毎月の調査運用と傾向分析、役員会・経営会議での共有に耐えうるレポート設計
・eNPS(従業員ロイヤルティ指標)を起点とした重点領域の抽出と改善施策の展開
・サーベイ結果から「退職リスクの高い層」を特定し、ピンポイントなリテンション施策を実施
・異動・配属・任用など、意思決定に直結する人事施策とESサーベイ結果を接続
この取り組みの結果、離職率を約10%改善。採用コストの削減やパフォーマンス維持にもつながり、最終的には数十億円規模の業績インパクトをもたらすことができました。
ただし、ここで重要なのは「数字」よりも、「なぜうまくいったか」の構造です。
このプロジェクトで意識したのは、「離職率を下げること」自体を目的にしなかったことです。
離職率という指標はあくまで結果であり、それだけを追うと現場や経営との温度差が生まれます。そこで私は、
「この離職を防ぐことで、どの業績指標にどう影響があるか?」
「離職改善は、経営にとって何を守る/伸ばすことにつながるのか?」
という視点を起点に、サーベイ設計と施策優先順位を整理。これにより、役員層の巻き込みや現場施策の一体化がスムーズになりました。
以下のようなお悩みを持つ企業様にとって、私の経験は特にお役に立てると感じています。
・採用と定着が売上に直結するビジネスモデル(人材、物流、店舗、営業組織など)
・離職率を減らしたいが、サーベイを実施しても「次の一手」が見えていない
・サーベイ結果はあるが、人事施策や異動・配属と接続できていない
・経営層にとっても納得感のある「意味ある分析・レポート」がつくれていない
多くの企業で、ESサーベイは「導入して終わり」または「実施したけれど行動につながらない」ものになりがちです。
しかし、本来サーベイは“組織の変化に必要な兆し”を拾い、次の一手を導くツールであるべきです。
そのためには、単なる分析スキルではなく、
・組織のどこに変化が必要かを見極める眼
・経営と現場をつなぐストーリー設計
・打ち手を現実的な施策に落とし込む企画力
が求められます。
私は東京本社の3,000名規模の企業にて、プレイングマネージャーとしてサーベイ設計・レポート設計・組織開発施策の推進を一貫して担ってきました。
制度やデータに寄りすぎず、現場の反応・マネージャーの支援・タイミングの重要性など、“人が動く仕組み”を意識した施策づくりを心がけてきました。
「ESサーベイは実施しているけれど、活かせていない気がする」
「経営や役員にどう伝えれば納得してもらえるかわからない」
「データと施策をどうつなげばいいか整理したい」
そんな方がいらっしゃいましたら、ぜひお気軽にご相談ください。
抽象的な理論ではなく、**実務ベースで“明日使える視点”**をお届けできればと思っています。
必要に応じて、レポートテンプレートや報告プレゼンの構成など、具体的なツール面でもご支援可能です。
プロフィール 詳細を見る
職歴
株式会社バトンズ
- 執行役員 2024/1 - 現在
ビザスク
- Head of Japan HR 2021/8 - 2023/12
リクルート
- マネージャー 2010/10 - 2021/7
HR系コンサルティングファーム
- リーダー 2009/4 - 2010/3
西日本電信電話株式会社
- メンバー 2006/4 - 2009/5
このエキスパートのトピック
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形骸化しない評価制度運用のコツ、実践知について話せます
¥30,000~■背景 私はこれまで、数百名規模の急成長ベンチャーから、3,000名を超える大手企業まで、複数の組織で人事責任者・マネージャーとして制度運用に携わってきました。特に目標設定から評価会議・フィードバック面談までを一貫して整備・運用する役割を担い、「評価制度が形骸化しないために現場でどう機能させるか」に強い関心を持って取り組んできました。 成長フェーズの企業においては、評価制度そのものよりも「現場の理解不足」「目標の質のばらつき」「面談の形骸化」による納得感の低下が課題となっていました。一方で、大手企業では、プロセスは整っているが「本当に機能しているのか」「主観が入りすぎていないか」といった課題が根深く、評価者教育やプロセス改善のニーズが強くありました。 私は制度設計だけでなく、現場に寄り添った制度運用・マネージャー支援を意識し、研修設計や評価会議ファシリテーションなども実践してきました。制度と運用の両面に通じている点が、私の強みだと考えています。 ■話せること 評価制度を機能させるうえで、最も軽視されがちなのが「目標設定」です。 目標の質が低いままでは、その後の面談・評価・報酬すべてに歪みが生じます。私は「制度を作る」だけでなく、「運用の質を高めること」に力を入れてきた経験から、目標設定・中間面談・評価会議・フィードバックそれぞれの要所について、実務に即した支援が可能です。 お話できる内容としては、以下のような観点があります: 現場が迷わない目標設定の構造設計と、質の担保方法(SMART、MBO、行動指標の整え方) ・中間面談の効果的な活用と、目標修正・進捗確認のタイミング ・評価会議で主観を排除するための運用ルール、評価コメントの明文化方法 ・複数の評価者を巻き込んだ合意形成のコツと、評価会議ファシリのポイント ・フィードバック面談での伝え方の工夫(納得感と関係維持を両立させる) ・評価制度を“納得される仕組み”に変えるための制度運用改善の打ち手 また、「納得感の低下が離職につながっている」「上司による評価のバラつきが目立つ」「面談が形だけになっている」といった企業様にとって、すぐに活かせる具体的なアドバイスが可能です。 評価制度そのものよりも、“どう使われているか”に課題を感じている企業様にこそ、お力になれると考えています。お気軽にご相談ください。
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「人材紹介エージェントとの上手な付き合い方」についてについて話せます
¥30,000~■背景 私はこれまで、数百名規模のスタートアップから3,000名を超える企業まで、幅広いフェーズの企業で人事責任者として採用活動を担ってきました。特に中途採用においては、年間数十〜百名単位の採用計画に対し、人材紹介会社(エージェント)を主要チャネルのひとつとして活用してきました。 また、企業の立場だけでなく、前職ではリクルートの人材紹介事業に約10年間従事し、法人営業・キャリアアドバイザー・エージェントマネジメントなどを経験。数百社の採用支援を行い、さまざまな業種・職種・採用難易度における課題と向き合ってきました。 つまり、私は「エージェント側の立場」と「企業の人事側の立場」の両方を深く経験していることが強みです。そのため、営業資料では語られない紹介業界の実態や、成果につながる企業側の振る舞い、担当者との適切な関係構築までを理解し、実践してきました。 この経験を通じて、採用成功に必要なのは「良いエージェントに出会うこと」ではなく、「どう付き合うかの型を社内に持つこと」であると強く感じています。 ■話せること 人材紹介会社との関係構築において、採用成果を分けるのは「誰と付き合うか」よりも、「どのように付き合うか」です。私は、リクルートでの10年間の紹介実務と、人事として数百社以上のエージェントとやり取りしてきた経験をもとに、企業側にとって本当に有効な付き合い方・仕組みづくりを支援できます。 お話できる内容の一例は以下の通りです: ・エージェントの「見極め方」と、初回面談で見るべき観点 ・紹介数が増えない、質が安定しないときの打ち手 ・企業が伝えるべき「情報」と、逆に与えすぎない方がいい情報 ・エージェント担当者の動機付けと、関係性維持の工夫 ・複数社併用時の使い分け方(専門性/母集団/スピード感など) ・推薦辞退・選考辞退が多いときの企業側の見直しポイント ・紹介会社から「この企業は優先したい」と思われる企業の特徴 ・エージェントに任せきりにせず、社内で採用精度を高める方法 特に、「思うように紹介が来ない」「エージェントと上手く連携できていない」「誰が対応してもバラつきがある」といったお悩みを持つ企業様に対し、実務と業界構造の両面を理解した視点から、すぐに活かせる改善アドバイスが可能です。 一部の優秀な担当者に頼るのではなく、再現性ある運用に変えることで、採用活動の安定性・質の向上につながる支援ができればと思っています。お気軽にご相談ください。
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実際に起きるパワハラ・セクハラの事例と、現場での正しい対処法について話せます
¥30,000~■背景 私はこれまで、数百名から3,000名規模までの企業において、人事マネージャー・労務責任者として、ハラスメント対応に関わってきました。 特に3,000名規模の企業に在籍していた際は、コンプライアンス委員会や法務・産業医・外部弁護士などと連携しながら、パワハラ・セクハラに関する通報や相談への初動対応・事実確認・処分判断・再発防止策の構築まで一貫して担当していました。 フェーズとしては、働き方改革・コンプライアンス強化・人的資本開示といった社会的要請が高まる中で、企業としての対応姿勢が社内外から強く問われる状況でした。 特に、ハラスメント対応が「採用ブランド」「社員の心理的安全性」「リファラルの質」にも影響を与えることを強く実感した経験です。 ■話せること ハラスメント対応で最も難しいのは、「これは本当にパワハラ・セクハラなのか?」という初期判断と、事実確認の進め方です。私は数百名から3,000名規模の企業で、通報対応から事実整理、処分検討、再発防止策までを一貫して担ってきました。 現場では以下のような悩みが頻出します。 ・冗談のつもりが、受け手に深い傷を残す ・日常的な威圧的言動が、本人の自覚なく続いている ・事実確認で情報が錯綜し、社内不信が拡大 ・処分は軽くしたいが、再発防止の裏付けが不十分 ・不適切対応がSNSや口コミで外部に波及 ご相談では、以下のような実務知見をご提供できます。 ・認定されうる言動やグレーゾーンの具体例 ・被害者・加害者・第三者それぞれへの事実確認と記録の取り方 ・メモ・音声・Slack等の証拠の扱い方と注意点 ・弁護士や産業医との連携方法 ・納得感ある処分判断と社内説明の工夫 ・再発防止のための研修、通報窓口、社内ルール設計 ・採用ブランドやSNS評判への影響とその対処 ハラスメント対応は法令順守だけでなく、社員の心理的安全性や採用力に直結する経営課題です。 「対応に迷っている」「グレーなケースで困っている」といった状況でも、実務経験に基づく視点で一緒に整理・検討いたします。初動対応から組織への説明まで、お気軽にご相談ください。