途上国における環境保全について話せます
■背景
野生動物の研究者としてマレーシア ボルネオ島に延べ2年以上滞在した経験があります。熱帯雨林の真ん中にある村で、焼き畑、プランテーション、密猟を生業とする人々と生活を共にし、一筋縄では解決できない環境保全の最前線で研究活動を行いました。
■話せること
・環境保全について
マレーシアで野生動物研究を行っていることから、プランテーションなどによる環境破壊と地元住民の生活の担保といった、一筋縄ではいかない環境保全について現場の感覚を持ってお話しすることができます。
・保全現場の実情について
アブラヤシのプランテーションでゾウが射殺される様子や、畑の堀で足を折ったゾウを目の当たりにした経験を持ちます。
マレーシアの田舎の村で延べ2年間以上生活したため、森林や野生動物に対する地元住民の複雑な心情や、それでも生活のために焼き畑や動物の駆除を行わなければならない実情についてお話しすることができます。
・保全と経済の両立について
野生動物の専門家であると同時に、教育プログラムにおいて社会課題に関するレクチャーを多分野の教員と連携して行っているため、バランスの取れた情報提供が可能です。
野生動物保全のために必要な科学的知見、地元住民の教育レベルや労働環境、地元行政の施策、経済安全保障の観点から見た東南アジア諸国の立ち位置といった、多様な視点から情報提供が可能です。
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職歴
職歴:開示前
このエキスパートのトピック
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総合知に関する教育について話せます
¥50,000~■背景 「総合知」とは、異なる学問分野や知識を統合し、複雑な社会問題に対して包括的かつ多面的に取り組むための概念です。特に大学教育においては、専門知識の枠を超えた学際的な視点や協働を重視し、より広い視野で課題解決を図る人材の育成が求められています。私は2015年から大学院生を対象とした横断教育プログラムに従事しており、「総合知」という言葉が創出される以前から同様のコンセプトのもと教育を行ってきました。 具体的には、工学や哲学など非常に多様な分野の学生を対象に、デザイン思考やシステム思考などのスキル、海外を含む多様な立場の人と対話する能力、企業や行政と課題解決に向けたプロジェクトを行う経験といった要素を積み上げるカリキュラムを運営してきました。 アクティブラーニングやPBL(Project Based Learning)、海外実習など多様な授業を実施しており、これにより現代社会の複雑な課題に対応できる柔軟で創造的な人材の育成を目指しています。 ■話せること ・「総合知」とはなにか 総合知が何を指すのか、何のための概念なのかを歴史的な背景を含めてお話しすることが可能です。 ・「総合知」を涵養する教育について 専門の枠を超えた俯瞰的視野、未知の課題を発見する力、独創的な解決策を立案する力、他者と協働する力といった総合知の要素とされる各能力をどのようにすれば伸ばすことができるのか、豊富な教育経験から情報を提供することができます。 具体的な研修や授業、ワークショップなど様々な形態での教育提案が可能です。 ・「総合知」と社会の接続 大学教育や研修で培った「総合知」をどのようにして具体的な業務に活用していくのかをお話しすることが可能です。総合知教育を受けた学生が多様な分野で活躍を始めており、豊富な実例を提供可能です。
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獣害への対策について話せます
¥50,000~■背景 野生動物が畑の作物、家屋に被害を与える獣害が社会問題となっています。ニホンザル、シカ、イノシシなどによる農作物等の被害に加えて、クマ等による人身被害も多発しています。私は大学の研究として獣害対策を研究しており、ニホンザル、シカ等の被害対策について実態を調査し、自治体や地域住民に対策のレクチャーを行った経験があります。また獣害に関する複数の研究成果を持つほか、獣害対策手法をビジネスとして企業に提案した経験があります。 獣害対策手法については、全く効果のないものや短期間しか効果を発揮しないものも多く販売されています。一見効果的に見えるものでも専門家から見ると効果のないものや不適切なものが多く、一方でそういったものが新手法としてメディアで取り上げられている実情があります。玉石混交の手法の中からどれが適切か判断するためには専門家の知見が不可欠です。 ■話せること ・獣害対策の手法について 獣害への対策手法は研究が進んでおり、正しい方法をとれば被害をほぼ解消できるとされています。最新の研究知見に基づいて現在最も有効とされる手法についてお話しすることが可能です。また対策手法を地域として導入する際に必要となるコミュニティ内の調整や、ワークショップ等を用いた住民の意識醸成についてもお話しできます。 ・ICTを用いた対策について 獣害対策にはICTを用いた最新の手法が多く導入されています。遠隔操作による罠や追い払い、AIを用いた個体識別による加害個体の駆除など、最新の手法に関する情報を提供することが可能です。 獣害対策には短期間しか効果のないものや専門家から評価されないような手法が広く販売されているという実情があります。専門家の視点からどのような手法が適切か提案することが可能です。 ・獣害対策にまつわる行政、制度について 行政においても獣害対策は広く社会課題として認識されています。一方、関係する省庁が複数にまたがること、基本的に対策計画が都道府県単位で立案されることから、獣害にまつわる行政の体制や制度は非常に複雑です。 この複雑な制度や実際の制度の運用について、ある程度分かりやすくお話しすることが可能です。
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自然公園の管理、保全について話せます
¥50,000~■背景 国立公園などの自然公園における経済活動と環境保全の両立について研究を行っています。日本の豊かな自然環境を守ると考えた場合に、経済活動と環境保全は対立軸として語られることが多い実情があります。しかし、地元住民や企業、行政、観光客や保全団体など、様々なステークホルダーが協力するためには、むしろ活発な経済活動こそが保全のために必要であるというのが最新の知見です。これは、経済性が伴うことで多くのステークホルダーが自発的かつ継続的に保全へ貢献可能となるためです。 欧米の自然公園では、道路や施設を大規模に整備することで多くの観光客を受け入れても環境への影響が最小限になるような取り組みがなされています。国内でも年間120万人の観光客を受け入れる上高地など少数の事例では積極的な管理による経済活動と環境保全の両立が図られています。 インバウンドが都市観光から自然観光へシフトしていく傾向にあり、国内の自然公園では、富士山に代表されるように、衛生環境の悪化などオーバーツーリズムの悪影響が顕在化し始めています。この状況から、日本においても環境省が国立公園の積極的な管理を方針として打ち出しています。 ■話せること ・自然公園管理について 日本では国立公園をはじめとする自然公園に対しては、「ありのままの自然の保存」を重視する方針が長く取られてきました。一方、海外からの観光客が都市観光から自然観光へシフトする傾向があり、国内の多くの自然公園ではオーバーツーリズムが問題となり始めています。アメリカ等国外の国立公園では積極的な施設管理による経済活動と保全の両立が行われており、日本としても環境省主導で積極管理に舵を切り始めています。 国立公園等における環境保全と経済活動の両立手法について研究を行っており、具体的な事例を元に自然公園へ多くの観光客を受け入れるメリット・デメリット、必要な取り組みや施設等についてお話しすることが可能です。