EV化により自動車用部品事業の変化と対応はどのようになるかについて話せます
■背景
最近時スポットコンサルティングを通じ、自動車会社はEV化により部品調達がどのように変化するにかについて、ご質問をいただき、広い視野で総合的にご説明することが増えてきました。
このような背景は、2～3年前まではEV化推進派や一部の大手コンサルティングファームは、2030年の約50%までEV化すると言っていましたが、昨年冬のTeslaのEVは充電できず立ち往生するなどの報道から、逆にハイブリッド車への需要が高まりました。したがって、今現在は2030年EV化は25%ぐらいまでした行かないのではと一部言われています。
しかし、一方でEV化に向けては着々と進められています。
■話せること
「EV化に伴う部品事業への変化？」、「どう対応するか？」、「自動車部品業界へ進出する際の障壁は？」、「EV化とともに並行で起きている自動車の知能化（スマートカー）について知りたい」とのニーズに対し、広い視野で総合的にかつ直近の日産、ホンダ、三菱自の手活けまで含めご説明することが可能です。
たとえば、最初の質問について以下に概要を記載しますので、これを参考としご検討いただきますようお願いします。
「EV化に伴う部品事業への変化？」
・トヨタや、Hondaは、バイブリッド車を既に生産販売しているので、既に必要な部品群は全て持っている。
・その中で、減る部品と増加する部品はあるが、新たに出現する部品はほとんどない。
・減る部品：ICEにしか使用できない部品は、ハイブリッド車用の部品は残るが量が減る。
一方、部品工場の利益を出すために、部品の種類が減る。
たとえば、ピストン、ピストンリング、シリンダー、クランクシャフトなどは減少する。
・増える部品：
①BEV専用部品：BEV用の電動モーター、インバーター、リチウムイオン電池が数が増える。
特に、リチウムイオン電池は、ハイブリッド車用を1とすると、BEV用は30～40倍に大きな電池となる。
そのために、増産をする必要がある。
・増える部品の中には、HEVとBEV共用部品がある。
このようにBEV専用部品だけでなく、ハイブリッドにも使用できる部品は、多種類となり、増加する。
例えば、メーター、ナビゲーションなどインフォテイメント系部品
■その他
上記をご説明する上で、既にパワーポイント資料を保有しており、ミーティングにてご説明の後、その資料をご提供します。
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職歴
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このエキスパートのトピック
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欧州有名自動車会社の衰退と今後の対応策について話せます
¥50,000~■背景 今年の初めごろから、EV車（電気自動車）の冬季におけるバッテリー不具合が問題となり、欧米市場での評価がハイブリッド車に傾きました。これにより、欧州の有名自動車メーカーは軒並み苦戦し、EVビジネスが後退した結果、ドイツ国内の本社工場で大規模なリストラが行われています。同時に、欧米の自動車企業は2030年以降の各国の目標達成計画を見直し、目標値を下げたり、達成時期を延期する動きが見られます。 この背景には、2015年に発覚したフォルクスワーゲン（VW）の排ガス不正問題があります。これをきっかけに、内燃エンジンに対する厳しい否定論が高まり、EU内で自動車メーカーの実力を無視し、理想ばかりを追求したEV化目標が掲げられました。 もう一つ注目すべき動きがあります。中国が補助金を利用して値引きされたEV製品をEUに輸出することに対し、欧米企業や政府は警戒を強めています。このため、欧米では中国製EV完成車に高額な関税が設定されました。これは、もともと中国がEVを使って進めていた経済的な影響力拡大の戦略が問題視されていたからです。この問題は、2018年に当時のアメリカ副大統領マイク・ペンス氏がハドソン研究所での演説で、中国を厳しく批判したことから広まりました。欧米先進国は、中国の経済戦略に対する対策を取る必要に迫られました。 このように、世界の自動車産業に大きく貢献してきた欧州の大手自動車メーカーが衰退しつつあります。今後、これに対してどのように対応していくべきかが問われています。 ■話せること 1. 欧米自動車メーカーの衰退の真の原因と対策案の紹介 - EV車の冬季における技術的不具合の状況と原因 - 日本市場における品質不具合の発生状況 - 主に日本での認証不具合の原因と、それが市場に与えた影響、さらに今後の日本自動車メーカーへの影響 2. 欧米自動車メーカーが取りうる対策としての戦略予測
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Tesla研究で得た自動車業界に与える知見について話せます
問い合わせ■背景 私は40年間自動車業界で働き、退職後は「100年に一度の大変革」と言われる自動車産業の変化を楽しみながら見守っています。コロナ前に、Teslaの車を自動車会社のテストコースで初めて体験したとき、特に印象に残ったのは、その加速性能と大きなタッチスクリーンでした。 その後、2024年までにTeslaはモデルX、S、3、Yといった車を次々に発表しました。それに伴い、私は市場で起きた品質問題や自動車事故、火災などをモニタリングしてきました。また、イーロン・マスク氏が率いるTeslaが他の自動車会社や部品メーカーに与えた影響も観察してきました。ここから得た、自動車業界に役立つ知見についてお話しできることがあります。 ■話せること 1. 自動車技術発展への貢献 - 「ギガキャスト」と呼ばれる大規模な部品製造技術のメリットと課題について。 - 冷却システムを統合し、「オクタバルブ」という独自技術で効率化を図った点。 - 技術的に最も進んでいるとされる「ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）」が、他の自動車メーカーに与えた影響について。 - 自動運転レベル2の「FSD（フル・セルフ・ドライビング）」を導入しましたが、死亡事故や火災を引き起こし、アメリカの規制当局（NHTSA）や世論、メディアから賛否両論を受けたこと。 2. 自動車業界外からの破壊者としての役割 - Teslaは広報部門を縮小し、イーロン・マスク氏自身がSNSを使って直接広報を行うという独特なスタイルを取っています。 - また、販売店の数を大幅に減らし、経費の削減にも成功しています。 3. SNSプラットフォームの買収と「X」の立ち上げ - イーロン・マスク氏はSNSプラットフォームを買収し、新たなSNS「X」を立ち上げました。これが、特にアメリカの大統領選に与える影響力についても話すことができます。 4. 2026年を見据えた自動運転レベル4の展望 - 2024年10月10日に発表されたTeslaの「サイバートラック」に関するPRについて、さらに2026年に向けた自動運転レベル4の計画についてもお話しできます。
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日本自動車会社における「SDV」に向けた開発の変化（実態）について話せます
¥50,000~■背景 自動車会社は、既に3年ほど前からSDVへの取り組みを行っていました。 2024.5 政府がソフトウェア・ディファインド・ビークル（SDV）を含む「モビリティDX戦略」を発表しました。 2024.8 その後ホンダは、日産、三菱自と提携し、協力項目の1番目にSDVを置いています。 各コンサルティングファームは、ISO20434（サイバセキュリティー）への提案など、準備していますが、自動車会社における従来の開発方法と、SDVを前提とした新たな開発活動の実態が不明であり、私宛に多くのお問い合わせをいただいています。 ■話せること 1. 最近までの開発・調達などの実際の開発活動の変化(Before/After）： 現在まで、自動車業界はTier1から購入するデバイスに組み込むソフトウェアごとに要求仕様を提出し、これを満たすソフトウェアを各Tier1ごとに開発してもらってきました。一方、SDVに向けた大きな動きとして、ソフトとハードの分離の開発を分離し、ハードは従来通り各Tier1からハードウェアの提供のみを依頼し、ソフトウェアは自動車会社が基本”手の内化”し、見かけ内製出進めます。実質はTier1とは別のソフトウェアベンダーに技術者派遣を依頼しています。このようなやり方を2～3年前から進めていました。 2. 今後の変化予測： 今後、経産省のDX戦略の具体化としてSDVを推進するにあたり、日産、Honda、三菱自動車が連携しSDVを推進していくことになると思います。まずは、基本的な部分（コア）として車載OS（HAL)などの共用の仕様作りからスタートすると思います。しかしながら、自動車業界の過去の慣例から、コアは共用とする一方で、一部の機能やサービスは自動車会社ごとの知的所有物（非公開）とし、各自動車会社ごとの特色を発揮できる領域も結果的に残るのではないかと思います。