アジアの国々の公害、温暖化対策、廃棄物・リサイクルなどの状況について話せます
■背景
■環境庁・環境省時代（1977年～2006年）、特に1990年代初めには、リオでの地球サミットの準備のため、東南アジア諸国の環境政策への支援措置などにも参画。
■2006年に名古屋大学大学院環境学研究科に来てからは、毎年、JICA中部での廃棄物・リサイクル行政研修（アジア、中南米、アフリカの国・自治体の環境行政官への研修）の講師を務めてきている。
■名古屋大学大学院環境学研究科には、中国、韓国、モンゴル、ベトナム、タイ、インドネシアなどからの優秀な留学生がいる。彼らに言ってきたのは「環境対策ができるのは、国の経済が高度成長しているときだけだ。」
■話せること
・1990年代初めころまでは、環境政策においては、アジアでは日本と日本以外の国々との間には雲泥の差があった。
・日本の巨額の環境ODAによって、いまや、公害対策、自然保護では、アジアの国間に大きな差はない。
・温暖化対策（緩和策・適応策）についても、1990年代初頭から、東南アジアの国々の行政官のキャパシティビルディング、CDM
・いま、EUは、アジアなどの都市の温暖化対策の支援に注力している。
・アジアの田舎では、ごみを収集しても、処理やリサイクルはなく、ごみの山ができるだけ。中国やインドの民間事業者が、小さな国のPETボトルなど資源ごみを持って行ってしまう。