マスコミ（テレビ・新聞）に取材されるための【広報戦略】について話せます

■背景
新聞記者として地方で3年間、東京で2年半取材活動に従事し、その後2019年10月に独立しました。
記者時代は東日本大震災、宮城県警、警視庁捜査一課を担当していました。
独立後はちょうど1年、個人事業主としてベンチャーなどで広報担当を経験して2020年10月に広報PRの会社を設立。
自社で防災グッズを0から作って販売し、朝日新聞、読売新聞、毎日新聞の取材を受け、これを実績として活動を開始しました。
現在2期目ですが、中小企業〜大企業まで常時10社ほどの会社から広報業務の代行を受けております。

■話せること
テレビや新聞などのマスコミの取材を誘致するための広報活動について話せます。
まずは商品やサービスの認知拡大、信用の獲得、採用ブランディングなど、広報の目的をヒヤリングさせていただき、
目的に応じて広報活動の戦略をその場でご提案、アドバイスさせていただきます。

お話しすることは大きく分けて3段階になります。

①ニュース性の設計
メディアから商品やサービスに興味を持ってもらうためには「社会性」「公益性」などのニュース価値が必要になります。
現在社会に存在している課題を浮き彫りにし、貴社のプロダクトがそれを解決する一助となる、というストーリーを組み立てます。

②マスコミへのアプローチ
プレスリリース（広報文）として簡潔にまとめ、適切な手段で記者に届ける方法をお話しします。
対象や扱う題材によって異なるため、ヒヤリングをベースにご回答いたします。

③メディア露出後の活用方法
ただメディア露出しただけでは、メリットを十分に生かしきることができません。
「マスコミに出た」ことを、どのようにすれば最大限活用できるか検討いたします。

また、目的によってはマスコミ露出以外の手段の方が適している場合もあります。
広報事業を展開する中で、SNSや広告の戦略など、その他の方法も経験してきました。
特にTwitterやYouTubeはかなり扱ってきており、代行・コンサルしたアカウントは最大でフォロワー数、登録者数ともに10万人以上まで達成しています。
マスコミ向けの広報活動以外の方が適している、と感じた場合はその理由と、代替手段についてもお話しいたします。
もちろん、その場合でも広報活動する場合はどういう展開が考えられるかきちんとお話しいたします。

■その他
お打ち合わせ時に事例としての過去の実績とその際の戦略をお見せすることが可能です。