DX改革の定期点検の必要性について話せます
■背景
大手SIerの取締役管理本部長として、社内改革・働き方改革の推進責任者として経産省の健康経営企業や日本テレワーク協会等から表彰を受けることが出来、現在、DX導入のアドバイスや講演をやっている中で、当社の目的や効果を見失っているクライアントが非常に多く、トラブルプロジェクトが頻発している。
■話せること
DX導入責任者に、現在の状況を客観的に診断するという決断をお勧めしたい。
DXに関連する具体的な実績、インタビュー記事のURLなどがあれば記載してみましょう
特命顧問.COM https://www.always-river.com/
プロフィール 詳細を見る
職歴
社名非公開
- 2018/1 - 現在
- 事業戦略アドバイザー 2017/11 - 現在
フューチャー・コミュニケーションズ
- エグゼクティブコンサルタント 2017/11 - 現在
社名非公開
- 顧問 2017/9 - 現在
富士ソフト
- 特命担当顧問 2017/11 - 現在
- 執行役員CIO兼特命担当部長兼コンプライアンスオフィサー 2015/9 - 2017/11
- 会長付け特命担当部長(ロビー活動担当)兼グループ統括 2015/9 - 2017/9
- 理事長 2009/6 - 2017/9
- 取締役管理本部長兼人事部長兼総務部長兼購買部長兼コンサルティング部長 2007/6 - 2013/5
- 執行役員本部長兼コンサルティング部長 2004/4 - 2006/5
- 執行役員 アウトソーシング事業本部長兼コンサル部長 2002/4 - 2004/3
- 部長 2000/1 - 2002/3
東証コンピュータシステム
- 常務取締役兼東証IRフェアIPO担当 2013/3 - 2015/9
株式会社武富士
- 秘書室長兼総務部長兼情報システム部管掌 1992/4 - 2001/9
- 筆頭秘書 1992/4 - 2001/9
- 理事長 1998/4 - 2000/9
- 取締役 1995/6 - 2000/9
株式会社武富士
- 支店長➡統括マネージャー➡東京支社長 1981/1 - 1992/3
- 支社長~支店長 1981/1 - 1992/3
このアドバイザーのトピック
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失敗かなと思うDXを成功させるためのチェックポイントについて話せます
¥40,000~昨年度も沢山のDXについて相談をうけているが、トレンドがDXを早くから、うまくいかない、中間評価をしたいという内容に変わってきている。ベンダー各社のトークも売り込みから失敗しない・・・等へ変わってきているのが昨今の状況。ここで、一旦、DXの進捗状況を確認し、目的、目標、期待する成果を見直すことをお勧めします。
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新入社員向け研修は内定者研修からスタートについて話せます
¥40,000~本年で30年目を迎える新入社員用研修用について各社からの要請を受け、様々な変化をもたらしており、その傾向とトレンドを説明する。特徴はより専門分野のを深化するものから、教材をSNSに求める等の中身の変化と、テレワークや作業形態に対して短期で即戦力の成果を求める等や従来の対面・合宿研修の形で、スペシャリストを求めるもの等に変化が出てきている。 早くも、内定者の入社甘え研修が開始されており、その内容について、目的、期間、費用等、様々な質問にお答えします。 なお、対象は情報通信、金融、テレホンサービスの業態のほか、人事部、経理部、DXという業務別の研修も実施している。 システム投資より社員戦力化が中小企業のトレンド。
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働き方改革2.0について話せます
¥30,000~働き方改革2.0」今こそ、高度化が必要な時 報道ではコロナが数字上おさまり、各企業のテレワークから従来の出社要請がなされています。社員からは先祖帰りだとの声もある反面、テレワークの最大の弱点である経営視点から見た最後の踏ん張り、ここ一番が発揮しづらいし、要員採用は収益に重くのしかかるので、残業で解決したいという意見も理解できる。また、社員の方からも削られた残業時間=生活残業がないと収入面で苦しいとの声があるのも事実。 経営者のヒアリングでは、日本企業は締日追い込みスタイルが非常に多いことも要因の一つであり、生産性を潜在的パワーと認識している経営者も多い。しかし、ここ一番の力押しが出来ないと溢す。 また、営業マンは業務の平準化は考えず、月末に追い込むスタイルを改めようとしないだめ、DX改革の進捗が非常に悪くトラブルに発展している企業も沢山、見受けられ相談依頼が増加している。 原因はいくつかあるが組織設計もそのひとつである。昭和のバブル成長期の残骸である細分化され、いかにも専門と分業を追求した組織体系は現況とのギャップがある。大谷選手みたいな「複数業が出来る=複業」のスキルをアップさせることを理想としているが、その手段を見いだせない方が非常に多い。 例えば、人事部と総務部は人事総務部というように統合することも一つのアイデアである。経理は仕訳を行う労務提供者と財務会計を判断するジョブ型労働と背中合わせなのに、彼らはそのブライドから会社の金庫番ということを譲らない。今こそ、持ち場持ち場で今まで以上の力を出せる環境と業務の棚卸を行わないとテレワーク等の制度は一瞬にして終了する。マルチタスクはDX改革の必須項目。 今こそ、就業規程の変更「多様な働き方」をブラッシュアップする必要があり、仕事に集中できるスタイルを取捨選択し、社員のゆとりとやりがいというモチベーションを向上させる必要がある。 今、健康経営企業として評価された企業においても分岐点に立っている事を再認識し、今年度の成果を来季に向けてどう反映するかの事業計画を考えなくてはならない。 詳しくは、後日に・・・。