スペース区切りで複数ワードを組み合わせると、ピンポイントなアドバイザーが見つかりやすくなります。
インドの原薬製造工場と提携し、生産技術移転、製造工場立上げの経験があります。 またジェトロで新興国進出支援事業の専門家をやっておりました。ミャンマー、スリランカへの進出支援の経験もあります。 １９９７年から２００１年まで、米国のベンチャー会社と共同研究プロジェクトに日本側リーダーとして参画。 ２０１０年からインドへの技術輸出のPJに参画。現在工場スタートアップ中。 ２０１３年から２０１５年までジェトロにて中小企業向け新興国進出支援事業 専門家として中小企業の海外進出支援に従事。スリランカ２件、ミャンマー２件。当初インド担当して採用されたがインド進出案件数が少なく、スリランカ、ミャンマーを担当。 旭化成ファインケム。
海外販社設立、営業方針やチャネル政策,中国におけるEコマース部門設立等 97年〜02年の間,インドで,04年〜現在まで中国
フィリピン国内のナショナルクライアントを中心にマーケティングコンサルティングを行っております。大手企業とのお付き合いは日本企業としてマーケティング、プロモーションに力をいれている企業があまりない事。更に7年以上のフィリピン経験をしているマーケティング会社がないことから仕事の発注をいただいております。 過去の取引会社 MANDOM、ロッテ、UNIQLO、HIS、クラレ、佐川急便 ect... 大手企業だけのコンサルではなく中小企業のブランディング〜プロモーションの実績も多数あります。 GLOCALIZER株式会社 Chief Executive Officer 2010年11月 〜 継続中
川崎汽船株式会社 2014年2月～現在まで
アジアの中心から情報発信 ASEANは、現在急成長している市場です。 タイ、インドネシア、マレーシア、シンガポール、フィリピン、ブルネイ、ベトナム、ミャンマー、カンボジア、ラオスの２０１１年の経済力は２１,４６０億ドルと日本と比べ約１/３と少ないですが、日本の高齢化が進み経済力が落ちて来ることとは、明確です。その逆を進んでいるのがASEANです。若者の人口が増加しGDPも日本に近づいていくことは間違いないでしょう。 当社はいち早くその動きを感じ３年前からフィリピンとい国に進出をして事業展開をしています。 その経験を活かし日系企業の支援を展開しておりそのノウハウを使って２０１２年から日本国内の企業様向けに成果報酬型海外マーケットリサーチを行っています。 海外のマーケティング及び広告代理店業務をワンストップでご提供します。 7年前から異国の地（東南アジア）に飛び込み事業展開をしています。 現在は、フィリピンと東京に事務所を構え事業展開しています。 株式会社アドウェイズ 海外事業戦略室 ゼネラルマネージャー
日系上場メーカーの子会社進出サポートを行いました。現地資本ならではのコネクションを活かし、JVパートナーの紹介、許認可のスピード取得など、普通に行っていては難易度の高い案件を得意としています。現地パートナー探しから、会社の設立、従業員採用などお気軽にご相談ください。 2008年から8年 PJC International
2002年から2005年 メリーランド州
インドネシアにおける工場の設立をサポートしました。工業団地の選定から、会社設立、許認可取得、従業員採用など現地ならではの情報提供できるかと思います。お客様の中に入り、planningから現地土地選定、会社設立などをサポートしました。工場設立をお考えの際には、お役にたてるかもしれません。 2008年から8年 P.T PJC International
オーナー企業の事業承継にあたり、海外資産の（主に東南アジア海外子会社株式）継承方法、実行についてサポートを行って参りました。工場の海外移転などで、海外資産が大きくなっている、会社のオーナー様にはお役にたてるかも知れません。日本と現地両サイドの留意点などお話できるかと思います。 2008年から8年 PJC International
香港、シンガポールの地域統括会社を活用した、海外関連会社の資金効率化スキームについて、多くのお客様に提案、実行サポートをしておりました。低税率、アジアのハブとなっているこれらの国を中心に、リージョナルヘッドクオーターをご検討の際には、事例が紹介できるかと思います。 2008年 8年 PJC International
外資規制の残るインドネシアへの不動産投資について、スキームの検討、許認可取得、サポートをしております。規制が多いからこそ、実現できればあ大きなアドバンテージとなります。インカム、キャピタルゲインともに、東南アジアの中でもまだまだ成長の期待できるマーケットに投資の検討の際には、ご活用ください。 2008年8年 PJC International
2000年～2008年 富士フイルムブラジル現地法人で
各国の現地企業（代理店・販売店等）と取引を行っていましたので、新規取引の際の注意点等についてお話できます。 2000年から2008年まで 大手医療機器メーカー「富士フイルム」にて
金融機関の投資アドバイザーとして、さまざまな業種のお客様の東南アジア進出支援を行って参りました。また、特にインドネシアにおいては、進出後頭を悩まされる労働争議について、組合との交渉、行政との連携を間に入り行い、問題解決しています。その他東南アジア各国についても、お役にたてるかもしれません。 http://diamond.jp/articles/-/21523 2008年から7年 PJC International
携帯販売業、飲食業、建設業、製造業、ＩＴの分野の市場調査や会社登記を行った弊社がミャンマーでのビジネスを検討する上で必要な正確な情報提供及び会社登記を行います。 2014年3月から現在 Ｊ＆ＫＣｏ.,Ltd
南米の医療機器マーケティング責任者として、ブラジルでの駐在経験が８年あり、南米の医療事情にも明るい。その他、アジア（インド、ベトナム、バングラデッシュ、カンボジア、ミャンマー、タイ、中国）中東（アラブ首長国連邦、カタール）、アフリカ（アンゴラ）などの医療機関の現地訪問調査を実施。 2013~2015 一般社団法人Medical Excellence JAPAN
日立の製品を中心に国内外に販売、マーケティングを行う。 現地法人の立ちあげ、運営、工場誘致等を欧州、アジア、北中南米で経験する。 1985〜86:ロンドン 1991〜96:香港 1999〜2004:ニューヨーク 日立製作所の各現地法人
駐在員として、ロンドン、香港、ニューヨークに駐在し、欧州、アジア、北中南米の各国事情に精通し、人脈を持つ。 1985〜86:ロンドン 1991〜96:香港 1999〜2004:ニューヨーク 日立製作所の各現地法人
- 当社はパズル型キャプチャーの特許を持つセキュリティ系ベンチャーで、2012年10月に米国にて設立。会社登記前からアドバイザーとして、後に創業メンバーとして参画 - 技術・開発以外の全部門（営業、マーケティング、管理、人事）を統括し、5名のスタッフ（国籍は、日本／アメリカ／フィリピン）をマネージメント - US及び日本市場の経営・マーケティング戦略を立案。市場トレンド、顧客ニーズの調査、競合分析、収支計画、人材採用、メディア・リレーション、Go-to-marketなどを含む事業プランを作成・実行 - サービス正式リリースから5ヶ月間でゼロから4,000万円の売上創出に寄与 - 初期のキーメンバーの数名を採用し、組織作りを担当（日本担当営業マネージャー、US担当営業マネージャー、UXデザイナー、リード及びジュニア・プログラマー、ブランドマネージャー、マーケティング担当スタッフ、人事担当スタッフ等。国籍は、日本／米国／英国／台湾／タイ／フィリピン）。また、インターネット・セキュリティ分野の権威3名（元Googleディレクター、元PayPal プリンシパル・エンジニア、元McAfee VP）を、アドバイザーとして招集に成功 2013年2月 – 2014年6月 Capy Inc.
- マーケティング担当として、主力サービスであるモバイルアプリの初期リリースのプロダクト管理、マーケティング、カスタマーサポートを一人で担当。フィリピンにて、1週間で10万ダウンロード、GooglePlayランキングにてライフスタイル部門1位、新着部門3位を達成。フィリピン、インドネシア、ベトナムの3カ国にて、累計120万ダウンロード達成に貢献 - コーレートオペレーション担当（COO的役割）として、開発・営業以外の全ての部門（戦略、マーケティング、カスタマーサポート、管理、人事、デザイン）を統括し、20名のスタッフ（国籍は、日本／インド／フィリピン／インドネシア／ベトナム）をマネージメント - 採用・人事担当として、スタッフ8名から1年半後に30人にまで組織を拡張し、全ての採用に直接関わる。各国の採用基準・プロセスの策定以外にも、人事システム全般（労務管理、人事評価制度、コーポレートポリシー、企業カルチャー）をゼロから策定・実施 - 投資家向け事業計画書を作成し、CEOと共に当社の数億円の資金調達を成功 - フィリピン支社、インドネシア拠点、ベトナム拠点の立ち上げ（採用、組織作り）、各国のサービス・リリースのプロジェクト管理を担当 2013年10月から現在まで YOYO Holdings Pte. Ltd.
世界最大の海外向けのアニメ/マンガファンコミュニティを運営していました(月間1300万人アクティブユーザー/1.3億PV)。海外でどのようなアニメ、マンガが好まれているのか、海外ファンはどのようなことについて関心があり議論しているのか、またそのような巨大コミュニティー自体がどのように運営されているのか等お話しできます。 Webサービス、SEO、海外のアニメ/マンガファン事情 2014年〜2016
世界各国での現地イベントへの協賛や共催のための交渉、及び出店に関わるコミュニケーション設計からロジスティクス整備までを担当してきました。 主な実績: アメリカ・ニューヨークにあるグランドセントラル駅で毎年開催される日本の観光物産展Japan Weekにて、パートナーシップ締結及びイベント内コンテンツの共同開発に取り組みました。 日本企業及び現地企業との連携強化を図ることで、同年は延べ25万人の集客に成功。大手メディアの取材などメディア露出にも大きく貢献しました。 上記のような、経験から以下のようなノウハウをご提供させて頂けます。 – イベント出店に際しての市場調査 – 出店による成果を最大化するためのマーケティング戦略 → ブース設計からコンテンツ開発、パートナー企業との連携も含む 海外イベント出店の効果や、実際に出店するにあたっての課題などについてもお話できます。 新たなチャネルとして現地イベント出店や協賛を検討されている方は、ぜひ気軽にお声掛け下さい。 海外での大きなイベント出店が初めての企業様 →メリットから現地情報、注意点などを一からお伝えできます。 自社で大小問わず海外イベント開催を検討している企業様。 →現地メディアとの連携やパートナー先との交渉、その他懸念点などをお伝えします。 オンラインでの海外現地の潜在顧客へのリーチが可能となりましたが、やはり高いエンゲージメントで長期的な顧客獲得を図るにはオフラインイベントプロモーションが必須です。 ただ海外でのイベント統括経験者は非常に稀有な存在のため、ぜひご協力出来れば幸いです。
日本のコンビニの海外進出の成功事例の過半を手掛けたり、三星物産の韓国内ディスカウントストア事業を成功させるなどいくつもの海外事業を成功させていて、東南アジア・東アジアの大都市のほとんど（約40都市）は歩きつぶすなど徹底したフィールドワークで正確な土地勘を持っている。 無印良品のコンセプトを生み出し、大手コンビニでは標準になっているデザート専用冷蔵ショーケースを開発するなど、商品コンセプトや新しい売り場作りでも実績がある。 商業界や日本FC協会、複数の海外や複数の大学や全国の商工会などを始め、企業内研修会などに千件を超える豊富な講演歴があり、アンケートではいずれも豊富な事例で分かり易いとの好評を受けている。 著書（「マーケティング実務（産能大出版部）」など多数）や雑誌連載（「マガジンX」等）も多い。著書の一つ「これからの量販店はどう変わるか」は流通産業研究所の「日本の流通を知る100冊」に選ばれている。 西友時代は全店商圏分析担当を務め、ファミマ時代は立地採点表を作り、店舗システム部長時は1000店近い店舗レイアウトの決定者を務め、ミニストップ時代は開発企画部長と兼務で東京地区の開発部長も務め出店判断から契約交渉まで店舗開発実務を担当。ファミマ及びミニストップの海外事業部では日本側の責任者として優良店の開発判断を行い初期の店舗の成功で事業を軌道に乗せた。 日産の店舗開発企画部主管時代には、出店地の選び方からレイアウト作りまで出店ノウハウを構築しマニュアルにまとめ、売上利益No1店を開ける等新規出店の売上を大きく向上させた。また、数百店のマーケット選びからレイアウト決定までの決定を行った。 商圏分析の日本の第一人者として日経MJに大きく紹介されたことがあり、パスコ顧問などを務め様々な企業の商圏分析や立地診断に豊富な経験を持つ。 店舗のレイアウトや外観や看板など、入店客を増やし入り易く働きやすい店作りでも豊富な知見・経験があり、外観の改装により2割客数を増やした指導事例など豊富な成功事例を持つ 特に自動車ディーラー店舗の出店に関しては、マーケット分析・出店戦略立案から立地選定や店作りの実務まで、複数のメーカー系列の指導実績がある。
1. 日米事業展開に特化したコンサルティング及び直接投資会社のコアメンバー。 取扱い案件： 米消費財ブランドの日本進出における直接投資と事業立ち上げ。 米飲料メーカーの日本におけるオペレーション及び営業チームの組成。 米外食企業大手数社の日本におけるマスターフランチャイズ候補の選定と契約 米アパレルメーカーの 日本進出における直接投資と事業立ち上げ。 日本精密機械メーカーのグローバル競合環境の調査と買収候補の調査。 日本企業向けソフトメーカーのグローバル戦略調査。 日本及びタイの大手外食企業の米国進出に向けた市場調査。買収候補の選定。 日本子会社の財務、税務、法務、人事管理、予算策定業務の遂行。 プライベートエクイティファンド関係者との関係樹立。 新規顧客獲得に向けた営業活動。 2. 米子会社売却先の選定と交渉。弁護士、会計士との連絡調整。売却タームシートの作成。売却関連法務書類のレビュー。 現地管理職員の指導。取締役会の調整、経営会議議事録作成。 日本のコンテンツビジネスとの協業施策。コンテンツ導入計画策定。日本向け米メジャーコンテンツライセンス交渉。 予算策定、財務管理、税務、監査業務。 3. 海外子会社（仏、ユーロネクスト上場企業）の経営管理および本社との連携、事業開拓。資本政策の実行。 買収候補の選定、買収交渉、買収契約の締結。 現地管理職員の任命・解雇。取締役会の調整、議事録作成。 日本のコンテンツビジネスとの協業施策。コンテンツ導入計画策定。 国際会計基準に基づく連結。 フランスにおける投資家への情報開示とインベスターリレーション。 現地における資金運用と資金調達。 欧州・米国における企業買収、提携、新興国での業務展開（モロッコ、レバノン、インド、タイ、インドネシア） 海外業務は1984年から現在まで31年の経験。 ゼネラルモータース（1年）東京 株式会社ハザマ（2年) アルジェリア 三井生命保険株式会社（10年）東京、パリ、ニューヨーク アイエヌジー生命保険・投信（2年）東京 ジブラルタ生命保険（3年）東京 インデックスマルチメディア（2年）フランス フォーサイドドットコム（1年）ニューヨーク パシフィックリムパートナーズ（3年）サンフランシスコ・東京 ＢＣＡ財団（3年）サンフランシスコ
グローバル人事マネジメントの枠組み作り、海外M&Aの経験に基づくPMI及び買収後の報酬マネジメントについて
合成ゴムの海外営業としてシンガポール拠点の立ち上げと運営を担いました。物件選定、内装工事、調達、簡易なネットワーク構築、業務フロー構築等をほぼ単独で要件設定しながら、プロフェッショナルのサポートと併せて短期間で実行。かなり昔なので参考になる部分は少ないかもしれません。 シンガポール マネジャー
通信会社のR&D、新規事業開発に従事したので、単なる技術の観点だけではなく事業性の視点も含めた技術評価・目利きをすることが出来ます。また、イスラエル企業の技術ライセンスを取得し、それを利用して自分の会社を7年間経営し、モバイルサービス提供をした経験から、海外企業との英語での提携交渉、英文契約書の精査、が出来ます。更に、必要となるソフトウエア開発をインドのオフショアで実施したため、オフショア開発については実績（適切なベンダー探し、契約交渉、開発開始後のプロジェクト管理、成果物評価）があります。システムのセキュリティ管理（脆弱性試験）や保守運用についてもアドバイス可能です。 現在もイスラエルのスタートアップを日本に紹介する仕事をしており、イスラエル企業と付き合うメリット・デメリット、契約時に注意すべき点、ノウハウ、等を実体験に基づいてお話できます。また、メディアにイスラエルに関する記事を寄稿しています。 通信企業でのR&Dは1980年から20年間、外資系メーカーでのSEを4年間、自らの企業経営を2007年から7年間。イスラエルとの付き合いは2007年から現在も続いています。 NTTグループ（持株会社及びNTTコミュニケーションズ）、ノーテル・ネットワークス、イーモバイル、自分の会社はネクシム・コミュニケーションズ、現在は合同会社グローバルブリッジとして活動しています。
2012〜2016 日本の物流会社の上海駐在事務所にて中国及びASEAN地域の物流開発担当！日系企業の中国での物流業務案件開発フォロー！日系企業のASEAN地域への物流開発フォロー！中国での越境ECビジネス！ 日商岩井(元双日)、帝人 1997〜2002:日商岩井タイ(株)で繊維関係の輸出入貿易、2002〜2011帝人F上海法人社長として経営全般
会社規模、事業の性質に応じた、内部統制のしくみの構築、それを支える情報システム導入、運用上の留意点をお話できます。 ■ 得意な分野・領域はなんですか？ 内部統制、コンプライアンス ■ その時どのような立場や役割でしたか？ ①現場（事業本部）管理部門の管理部門において、ASP（共同利用システム）の顧客に対して、システムの内部統制実施状況を説明する窓口業務をしていました。財務部門においては、会社全体の内部統制の実務運用を担う立場でした。 ②監査法人系コンサルティング会社において携わったプロジェクトの多くが、中小企業の内部統制の導入を企画、指導するものでした。 内部統制、コンプライアンス ①（株）大和総研 ／（株）大和総研ビジネス・イノベーション ②中央クーパース・アンド・ライブランドコンサルティング（株）
現在、企業にお勤めの方やOBの方まで約90,000人が登録し、活躍。 ビジネスマンの新しい経験の活かし方として注目されています。 アドバイザー登録をすることで、組織・世代・地域を超えた知見活用が可能になります。
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