様々な業界における広報・コミュニケーション・危機管理などについてお話できます

国内企業、外資系企業および海外現地法人でコミュニケーションのハンズオンなリーダーとして、２５年以上の経歴をもつ。国内主要メディアはもとより、海外メディアとのパイプを有し、企業としての付き合いのみならず、フリーランス系の記者とも幅広いネットワークを持っている。製品から事業戦略、研究開発、ファイナンスから不祥事、緊急対応などの危機管理案件も多く経験している。

■外資系製薬企業　本社R&D担当役員の記者会見
2019年11月に初めて、本社R&D担当役員の記者会見を実施。本社は非上場のため、全体の広報活動がややプロアクティブではない。国内のメディアランドスケープを理解させ、30人以上の記者を集めて記者会見を実施。

■日米合弁製造業企業インターナルコミュニケーション
2015年に米国上場企業と国内製造業企業の合弁として設立されたがカルチャーギャップが多いため、
日本のトラディショナルなコミュニケーションスタイルをベースに米国で行われているタウンホールミーティングやワンオンワンミーティングなどを導入しながら、日米のマネージメントをコーチングしながらシナジー効果をでるようにサポート。

■外資系ヘルスケアカンパニー 東京マラソンと連動したブランディング強化(ブランディング)
2017年に本社が、東京マラソンを含む世界６大マラソン大会（WMM)のタイトルスポンサーになり、その最初の大会が東京マラソンになったため、のコーポレートブランドのキャンペーンを策定し実施。事前および当日のメディアインタビュー、新宿駅西口の広告などを展開。

■国内大手IT企業 防衛庁調達本部背任事件(危機管理)
1998年に発覚した防衛庁調達本部背任事件で実務担当者として、メディア戦略の策定
および対応を実施。社内外のエキスパートと連携を図り、事前準備から事態収拾までの
約５年にわたり対応。

■国内大手IT企業 コンパックショック(製品広報)
1992年に米パソコンベンダーが、新OS搭載のパソコンを発売。当時圧倒的No.1シェアを誇っていたパソ
コンのメディア対応を行う。国内はもとより、海外メディアへの対応。

■その他
地域: ロンドン駐在時代にEMEA（欧州、中近東、アフリカ）、ロシア、中央アジアをカバー。国内からは全世界対応。
役割: ロンドン駐在としてEMEA、ロシア、中央アジアにおける広報統括および現地責任者を経験
規模: ロンドン駐在時に約５０人の部下を統括。