【逆説】なぜ、パッケージソフトを導入しないのか?
■ 具体的な経験の内容
様々な企業のICTコーディネータとして従事している中、現行のシステムを廃止したり、陳腐化として新規の製品へ安易に移行したり、新規製品導入の際のフィット・ギャップやRFPを作成できずに業務効率化のチャンスを逃している企業が多い
■ 実績や成果
顧客側のアドバイザーとして現在の問題点や課題を整理すると共通した問題点が散見される。また、メーカー側のアドバイザーとして製品紹介を行う際にも、企業・経営者からあと一歩のところで商談が成立しない現場に立ち会ってみて重大なポイントを逃している場合が多い
逆説として、そういう失敗事例から学ぶものが多い
■ そのときの課題、その課題をどう乗り越えたか
ICTコーディネータとして、またはメーカー側のスピーカーとして顧客のハートを射止める提案が、この失敗事例から学んでいる。営業拡販を目的とする支援依頼が多い中、この導入に至らなかった点を考慮してクライアントと話す必要がある。
■ 業界構造(トレンド/主要プレイヤー/バリューチェーン等)の知見の有無
デジタル化製品、HR関連、クラウド関連のほかSES契約の人材活用方面も明るい
■ 関連する論文やブログ等があればURL
特命顧問.COM https://www.always-river.com/
■ お役にたてそうと思うご相談分野
ビジネストレンドを調査されている方、他社の導入実績が気になる企業側システム責任者
■その他
規模: 少人数(無人・テレワーク実施中の縮退運用)から全国展開の大企業まで
地域: 日本および東南アジア
役割: 経営者CIO、人事総務統括、管理本部長、情報システム関係者
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職歴
フリーランス
- 2022/1 - 現在
株式会社フューチャー・コミュニケーションズ
- エグゼクティブコンサルタント・顧問 2018/9 - 現在
社名非公開
- 代表(エグゼクティブコンサル) 2017/9 - 現在
- 事業戦略アドバイザー 2016/11 - 現在
- 2018/1 - 2021/12
富士ソフト株式会社
- 特命担当顧問 2017/11 - 2022/4
- 執行役員CIO兼特命担当部長兼コンプライアンスオフィサー 2015/9 - 2017/11
- 会長付け特命担当部長(ロビー活動担当)兼グループ統括 2015/9 - 2017/9
- 理事長 2009/6 - 2017/9
- 取締役管理本部長兼人事部長兼総務部長兼購買部長兼コンサルティング部長 2007/6 - 2013/5
- 執行役員本部長兼コンサルティング部長 2004/4 - 2006/5
- 執行役員 アウトソーシング事業本部長兼コンサル部長 2002/4 - 2004/3
- 部長 2000/1 - 2002/3
社名非公開
- 顧問 2017/9 - 2021/12
株式会社東証コンピュータシステム
- 常務取締役兼日本取引所担当営業権東証IRフェアIPO担当 2013/3 - 2015/9
株式会社武富士
- 秘書室長兼総務部長兼情報システム部管掌 1992/4 - 2001/9
- 筆頭秘書 1992/4 - 2001/9
- 理事長 1998/4 - 2000/9
- 取締役社長 1995/6 - 2000/9
株式会社武富士
- 支店長➡統括マネージャー➡東京支社長 1981/1 - 1992/3
- 支社長~支店長 1981/1 - 1992/3
このエキスパートのトピック
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20社以上の支援業務をもとに再点検が必要なDX・法令対応について話せます
¥40,000~■背景 制度変更や市場環境の変化に伴う業務改革とそれに伴うシステム連携について、想定外の考慮漏れや現場の抵抗感が発生しプロジェクトの目的や方向性に不安や悩みを抱えておられる方の相談が非常に増加しております。 ■話せること ①現在の設計思想②期待される効果とのギャップ③システムベンダーの問題④業務フロー及び社内規定の問題について、数々の経験からあるべき姿をご支援することが出来ます。
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失敗かなと思うDXを成功させるためのチェックポイントについて話せます
¥40,000~昨年度も沢山のDXについて相談をうけているが、トレンドがDXを早くから、うまくいかない、中間評価をしたいという内容に変わってきている。ベンダー各社のトークも売り込みから失敗しない・・・等へ変わってきているのが昨今の状況。ここで、一旦、DXの進捗状況を確認し、目的、目標、期待する成果を見直すことをお勧めします。
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即戦力化できる新入社員向け研修は内定者研修からスタートについて話せます
¥40,000~本年で30年目を迎える新入社員用研修用について各社からの要請を受け、様々な変化をもたらしており、その傾向とトレンドを説明する。特徴はより専門分野のを深化するものから、教材をSNSに求める等の中身の変化と、テレワークや作業形態に対して短期で即戦力の成果を求める等や従来の対面・合宿研修の形で、スペシャリストを求めるもの等に変化が出てきている。 早くも、内定者の入社甘え研修が開始されており、その内容について、目的、期間、費用等、様々な質問にお答えします。 なお、対象は情報通信、金融、テレホンサービスの業態のほか、人事部、経理部、DXという業務別の研修も実施している。 システム投資より社員戦力化が中小企業のトレンド。