金融系営業会社におけるグローバル対応タレントマネジメント戦略の策定と風土改革についてお話できます
旧来の人材育成方法や、個人依存度の高いマネジメント手法による将来組織の安定的な成長や、スピーディーな顧客ニーズへの対応ができるタレントマネジメント制度の構築とフロントラインマネージャーの育成支援による風土改革を支援しました。グローバル対応や、35歳より若い次世代リーダーの育成を含めたマネジメントの変革の実践を通じて、将来の安定的な組織成長の基盤を作る共通言語を浸透させました。
■その他
いつごろ、何年くらいご経験されましたか?: 2011年から2013年
その時どのような立場や役割でしたか?: コンサルタントとして、人事部門を支援。人事部門とプロジェクトチームを組み、インタビューやぬんしょ調査などから、パフォーマンス分析を行い、新しいタレントマネジメント戦略浸透のための具体的ツールの提供や施策設計、役員層を含むステークホルダー巻き込みのためのポイントやコミュニケーションを支援
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職歴
ATD International Network Member JAPAN
- 理事 2008/1 - 現在
株式会社インストラクショナルデザイン
- 代表取締役 2002/5 - 現在
このエキスパートのトピック
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データドリブン人事戦略に向けて人事に必要なスキル、要件について話せます
¥30,000~■背景 急速に導入が進む人事システムであるが、テクノロジー導入ありきになっており、組織のビジネス目標達成のための条件としての人事データのとり方や必要なデータを確保するために必要なシステム条件や組織マネジメントについてATDでのタレントマネジメントやパフォーマンスコンサルティングに関わる研究活動、および、書籍(Barnard Mar著の”Data Driven HR”の翻訳「データ・ドリブン人事戦略})などや啓蒙のための講演、セミナー活動が多数あり。 ■話せること タレントマネジメントフレームワークにそった人事戦略とエコシステム構築の条件や、人事主導での変革ファシリテーションの進め方、受け身人事ではなく、戦略人事として必要な知識、コンサルティングスキルや、ステップバイステップに必要なツールなどについて
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グローバル企業における人材マネジメント、育成戦略について話せます
問い合わせタレントマネジメント(人事制度、人材開発、サクセッションプラン、グローバル人事マネジメント対応コンピテンシーディクショナリー開発、人材育成計画)のコンサルティング。パフォーマンス改善、組織変革支援、研修の提供。人材教育コース設計。 ATD (Association for Talent Development) 公式認定資格(Certified Professional in Learning and Performance)を有するパフォーマンス・コンサルタント。グローバルにおける公式資格。国際的なM&A後の組織変革や人的側面におけるガバナンスの浸透などにおいて、グローバルにおける信頼を得ることができる資格を有している事。 ■その他 どちらでご経験されましたか?: 株式会社インストラクショナルデザイン 代表取締役 いつごろ、何年くらいご経験されましたか?: 2002年5月 〜 継続中 その時どのような立場や役割でしたか?: 外部コンサルタントとして、人材育成戦略やコンピテンシーモデルの構築、人事・人材育成戦略を軸とした組織文化の改革を支援。社内コンサルタント(チェンジ・エージェント、および人材育成プラクティショナー、パフォーマンス改善プラクティショナー)の育成を行い、組織のパフォーマンス向上プロセスの構築を実践。研修部門に対するインストラクショナルデザイン基盤を築き、研修設計の基礎~研修効果測定までの知識、スキル習得支援なども行う。 得意な分野・領域はなんですか?: パフォーマンス・コンサルティング(業務・組織改善)のフレームを用いた組織変革。特定の「施策」導入を目的とせず、組織パフォーマンスが安定しない原因を多方面から分析し、状況に合わせた優先順位に基づき、「施策」の組み合わせと実践を支援。目標を明確にしたうえで「行動の変容」~「アウトプットの確認」~「アウトカム」までのプロセスに変革指標を作って組織変革をファシリテートすること この分野は今後どうなると思いますか?: パフォーマンス・コンサルティングの分野は、IBM、GEをはじめ、グローバルにおける「チェンジ」に挑戦しているリーディングカンパニーにおいては、その名前での役職が設けられているなど、人材戦略と組織パフォーマンスを向上させるうえで必須の分野。「働き方改革」などの推進にあたっても、適切な「施策実行」を選択し、変革の定着を促すうえで。重要なフレームワークとチェンジ・エージェントとしてのスキルと思われる。 誇りに思う成果はなんでしたか?: 人材育成部門と経営企画部門との連携による組織改革推進。1年間で、現場営業における顧客接点(リピート顧客)率10%向上、顧客満足度1ポイントアップ。営業利益率1.5%増。業界一位の営業利益の達成を支援