留学生教育業・人材紹介業・企業における外国人の就職転職支援・人材採用・ビザ(在留資格)・日本語教育について話せます

  • 教育
  • 専門職
  • 経験内容

    2010年から留学生教育機関や大手企業などで、留学生や外国人会社員等の日本語教育、ビジネス日本語教育を行ってきました。現在も毎週様々な現場で日本語教育に携わっています。多くが対面レッスンですが、海外在住人財へのオンライン日本語教育にも力を入れています。また、一般的な文法・読解中心の日本語教育とは異なり、コミュニケーションに特化した日本語教育が私の専門です。
    ・7年でおよそ700名の国際人財(外国人)の日本語コミュニケーション教育に関わる
    ・教育対象の人財の国籍数は55ヵ国(アジア・欧米が中心)
    ・およそ40社のビジネスコミュニケーション日本語研修を担当
    2011年からは留学生への就労支援を開始。特に就職支援については、コンサルティング業務委託を受けた留学生教育機関から、学校単体で全国平均の6倍という就職率を2015、2016年と2年続けて実現させています。
    ・今も80名の外国人就職転職希望者を支援中(およそ20校に在籍する留学生が中心だが、会社員も多い)
    ・就労支援実績は、およそ40ヵ国、400名以上
    ・就職転職以外に、複数の人財からビザの相談も毎週受けている(提携の行政書士と共に対応)
    これらの経験をふまえ、現在は人財への対応以外に、主に以下の業務を行っています。
    ・ビザの知識と過去の就労支援業務に基づいた、採用企業に対する外国人採用のコンサルティング
    →日本人採用とはまるで異なる手法と知識が必要になります
    ・採用前後の外国人財に対する日本語教育や定着プログラムの提供
    →外国人採用後も定着コンサルティングを行います
    ・国内外日本語教育機関、専門学校、大学などへの留学生就職支援プログラムの提供
    →新規で留学生を扱う学校機関のコンサルティングもお受けしています
    ・海外大学を含む各種学校機関、大使館、学会、企業などでの講演活動
    →ハノイ大学、モンゴル大使館、留学生教育学会などの実績あり
    企業、教育機関、調査機関など、様々な分野の方から呼ばれる機会があります。外国人採用(雇用)、外国人の就職支援について、こちらで何かお役に立てそうなことがありましたら、どうぞお気軽にお問い合わせください。

    期間
    2011年 〜 現在

    自己紹介

    1979年、東京生まれ。
    明治大学政治経済学部在学中、交換留学生の支援ボランティアや、保護観察中の少年少女と接するボランティア活動(法務省提携)に携わる。

    2000年より2009年まで、大手進学塾にて、主に日本人の子女に対する国語教育を行う。特にキャリアの後半は、御三家といわれる中学受験の国語教育の専門家としてライティング(日本語記述)の教育を軸に据えながら、1000名を越える子女の国語教育に携わる。また、御三家中のうち一校の専門コースの副責任者として、同コースの企画やマーケティング、渉外などの戦略部門責任者を担当。社内初となる、某御三家中の合格者数全国一位の目標実績達成に貢献し、退社。

    2010年から主に外国籍の人財(国際人財)へ日本語を教える日本語教師として、日本語学校や大手企業などで、留学生や外国人会社員等の日本語教育、ビジネス日本語教育を行う(7年でのべ25,000名の国際人財、国籍数61ヵ国)。

    一方、2011年からは留学生への就労支援を開始。特に就職支援については、母国大卒大学院卒で数年の職歴を持つアラサーの「おとな留学生」(隠れた高度人財)を中心に、コンサルティング業務委託を受けた日本語学校から、学校単体で全国平均の6倍という就職率を2015、2016年と2年続けて実現させる。

    2017年、国際人財に特化して就職転職コンサルティングを行う「内定ブリッジ株式会社」を立ち上げる。支援する人財支援の枠を広げ、留学ビザ、特定活動ビザ、技人国ビザ、家族ビザの人財への就労支援にとどまらず、配偶者ビザ、永住ビザ、高度人材ビザや企業内転勤ビザの方々への支援も行う。これまで40ヵ国の国際人財に対して、様々な就労支援やビザカウンセリング等を行ってきた。国際人財への1年間の対面カウンセリングは500件を数える。

    また、留学生への就職支援を行いたい留学生教育機関(国内外の大学、専門学校、日本語学校等)のコンサルティング、国際人財の採用と定着を進めたい企業のコンサルティング、大使館や海外大学、学会での講演等も行っている。

    日本貿易振興機構(JETRO)新輸出大国コンソーシアム、エキスパート職(高度外国人材の活用)として、特に東京や大阪、石川、静岡、福井などの地方講演が増えている。中でも「日本人のための日本語ワークショップ」は全国約200社の日本人会社員への提供実績を有する。

    職歴

    開示前(決済前には開示されます)