マーケティングでのメディア活用と評価軸の作り方について話せます
日々の業務として視聴率の分析を行っています。毎日、前日24時間分の視聴データがやってきてその結果・傾向を現場などと共有しています。
視聴率でわからないことはアドホック調査を実施して多面的な理解を促進します。定量調査・グループインタビューなど年間数十件やってきました。グループインタビューについてはモデレータ（司会）も自ら行っています。
SNSに関しても、局・番組公式アカウントの分析を行い、低コストで認知を上げる仕組みについてもチャレンジしています。
■その他
どちらでご経験されましたか？: テレビ局 マーケティング
いつごろ、何年くらいご経験されましたか？: 2005年４月 〜 継続中
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職歴
職歴：開示前
このエキスパートのトピック
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地方自治体営業・自治体との連携・官民連携・公民連携について話せます
問い合わせ■背景 ☆当時の立場や業務内容 2017年〜2020年に大阪府四條畷市役所で民間公募のあったマーケティング責任者（部長級）に選出され、 ・シティプロモーション（市外向け広報、計画戦略立案） ・市民向け広報（広報誌、広報板、ホームページ、SNS等） ・公民連携、官民連携 ・災害対策、コロナ対策 を推進してきました。 ☆特に官民連携・官民連携では自治体からの視点、現業では民間企業からの視点両方を活かし、どうすれば双方のメリットを生み出した連携が図れるかを自ら考えコミュニケーションを進めています。 ■話せること ☆官民連携・公民連携が企業にとって必要だというマインドセットの共有 企業経営にとってブランディングやCSV（共通価値の想像）・CSR（企業の社会的責任）の観点から、公共との連携は不可欠と考えています。そのあたりの必要性の説明を社内等でも行ってきたところを共有可能です。 ☆自治体との連携のきっかけの作り方 官民連携の入り口は地方公共団体によってさまざまであり、企業さまがどの地域で取り組みたいかによって変動があることから、ニーズに応じた具体的なご助言ができることと思います。 ■その他 四條畷市役所在籍時代にマーケティング監ブログとしてさまざまな実績を発信してきました。そちらをご参考になさってくだされば幸いです。 ☆最後のブログ 前マーケティング監西垣内渉さんへのインタビュー https://www.city.shijonawate.lg.jp/site/marketing/24475.html ☆小学生を最新技術活用で見守る！公民連携を起点にした取組みとは https://www.city.shijonawate.lg.jp/site/marketing/marketing-blog-032.html
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Youtubeなど動画での発信、SNSの活かし方について話せます
問い合わせ■ 具体的な経験の内容 10分程度の動画をこれまで30分以上、生配信なども多数実施しています ■ 実績や成果 生配信は累計200万再生以上、youtubeでも1本あたり数千再生を記録しました ■ そのときの課題、その課題をどう乗り越えたか テレビ制作、マーケティングのノウハウを活用しました ■ 業界構造（トレンド/主要プレイヤー/バリューチェーン等）の知見の有無 各界にリサーチしました ■ 関連する論文やブログ等があればURL 個別にお知らせします ■ お役にたてそうと思うご相談分野 動画での発信をしたいがやり方がわからない方等、お気軽にお知らせください！ ■その他 役割: 企画、撮影、編集、MA、制作全般、マネジメント 規模: 300名程度 地域: 大阪府
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テレビ、SNS、ネット等メディアにおける「対消費者(BtoC)」「対企業(BtoB)」マーケティングをご助言できます
¥30,000~■ 具体的な経験の内容 視聴率、ライフログ、アンケートを中心とした定量データの分析 グループインタビュー、デプスインタビューの設計、実査、定性データの分析 プロモーション案の立案 動画企画、撮影、編集、発信 SNSデータ分析（フォロワー、ビューワー等の表面的なものから、その奥に潜むあまり見られていないデータに着目します） ■ 実績や成果 視聴率地区1位の獲得 番組単位の視聴率地区1位の獲得 ■ そのときの課題、その課題をどう乗り越えたか データを様々な角度から見つめることをメインに、多くの情報から結果を判断します。 ■ 業界構造（トレンド/主要プレイヤー/バリューチェーン等）の知見の有無 視聴者＝消費者であることから、様々なプレイヤーへの調査も積極的に行っています。 ■ 関連する論文やブログ等があればURL インターネット上で公開しているものが複数ありますが、個別にお知らせします。 ■ お役にたてそうと思うご相談分野 マーケティング部署を設立するまでもないが、マーケティングのノウハウが必要だと考えている経営層や経営企画部署とのコミュニケーションが有益だと考えます。