商品開発設計製造部門の競争力強化、原価低減、ＬＴ短縮、組織人事改革などについてお話できます

大手情報機器製造業勤務時は各部門の統括部長。外資企業時はアジア担当ＶＰ・日本法人副社長、独立法人としての経営コンサル法人時は代表取締役・主席コンサルタント。

■その他
いつごろ、何年くらいご経験されましたか？: 1970年代中に商品開発技術者を手始めに、1980年代～90年代には、商品開発、部品開発、生産技術、品質管理部門などのIT化、業務改革、組織改革、海外展開などを中心に、企業の競争力強化を主導すると共に、商品の小型軽量化のための設計技術、生産技術開発、情報システム部門における改革を担当した。1990年代末より米国IT企業のアジア担当VPとして、大手自動車会社や情報機器会社の研究開発環境改革を支援し、外資系日本法人の立ち上げを経験した後、合計25年の製造業経験、外資系IT企業経験を基に、2001年に産学官と連携した技術調査、診断、改革支援を行う日本独自の技術コンサルタント企業を創設し、日本の中堅企業を中心に経営革新を支援するとともに、投資銀行、ファンド、経営コンサルファームに対して、経営診断、再生計画立案、改革実行指導を15年間支援して来た。その他、ベンチャー、スタートアップ企業や中小設計支援企業の経営相談なども行って来ました。
どちらでご経験されましたか？: ソニー株式会社、米国ＰＬＭ製品企業（現ＩＢＭ）を経て、現法人代表としては、主要顧客としては、本田、日産、三菱自工、および自動車部品メーカーなどの自動車関連製造業の他、大手情報通信機器製造業、半導体・電子デバイス製造業、医療機器、医薬品製造業、駐車場・自動販売機などの貨幣識別装置や生体認証装置製造業、生産設備製造業などの改革支援を数多く経験。