人材開発(研修、後任者計画、評価など)における体系構築・見直し・トレンド・研修プログラム検討などについてお話できます

謝礼金額の目安(1時間あたり) 20,000

経験内容

  • 経営/管理部門

人事部門で人事企画担当マネジャーとして人材開発・人事企画・人事システムの3つの業務。
<人材開発>
・新人研修・新卒社員入社時研修・語学研修・ビジネススキル研修など研修プログラムの企画・実施
・上級管理職研修・ハラスメント防止研修・セカンドライフプラン研修の企画・開発・実施
・部門からの要望に応じたテーラーメイド研修の企画・実施
・次年度の研修プラン策定
・外部ベンダーとの定期的なコミュニケーションや新規外部ベンダーの開拓
・グローバルプログラム(管理職研修)のローカル展開推進
・コンプライアンス研修(e-ラーニング)のローカル展開推進
<人事企画>
・永年勤続表彰式の企画・実施
・社員相談窓口の設置・運用
・社長とのラウンドテーブルミーティング企画・実施
・内部監査対応
・就業規則・社内規定修正
・管理職オールスタッフミーティング企画・実施
・福利厚生制度見直し
・ダイバーシティーに対応した勤務体系の制定
<人事情報システム>
・人事情報システム(COMPANY、SAP HR)の計画・導入・運用・機能拡張
・Webによる勤怠管理および身上異動申請の導入・運用
・周辺システムとの連携支援
・システムバージョンアップの計画・機能調査/設定修正・実施
・法改正・追加要件への対応
・システムベンダーとの交渉・対応
・経営幹部・他部門からの要請による各種レポート作成(部門ごとの残業時間数・有給取得率・離職率など)

いつごろ、何年くらいご経験されましたか?

2007年1月 〜 2016年8月

どちらでご経験されましたか?

リシュモンジャパン株式会社 人事本部 人事企画マネージャー

どんな人にアドバイスを提供したいですか?

・人事開発系のポジションにいる方。(具体的には、研修、後任者計画、評価などの設計・運用を担当している方を想定)
・他社事例や導入・運用のためのポイント、現在困っていることの解決策の相談をしたい方
・研修プログラムの内容検討・ベンダー選定を行いたい方
・研修プログラムのローカライズを行う必要がある外資系企業
・E-Learningなども含めたブレンドラーニングの構築を検討している方
・研修をイベントとしてとらえず、人材育成のサイクルの一つとしてとらえるための人材開発体系を構築したい方
・何か新たなプランを検討しているが、人材開発に精通したブレストパートナーが社内にいない方。(=ブレストパートナーになります。)

誇りに思う成果はなんでしたか?

<事業会社の人事企画担当マネジャーとして>
・ビジネススキル育成研修および世界共通/日本ローカルの管理職研修(年に3-4回程度)・新入社員研修(毎月1回)・ビジネススキル研修(年に6-7回)・ハラスメント研修(全管理職300名以上に対する集合研修セッション、非管理職スタッフへのE-Learning/冊子配布)・語学研修の企画・実施を行うことによる人材の育成・保持に貢献しました。
・グローバル本社で開発された評価者向け研修プログラムやコンプライアンス研修を日本向けにローカライズ化して、展開をしました。
・企業理念・コンピテンシーの啓蒙を目的とした「コンピテンシーワークショップ」を2年間にわたって実施し、全管理職(約320名)に受講させることで評価でも使用するコンピテンシーの浸透を行いました。これは、日本によるオリジナルプログラムを他国に先駆けて行ったため、海外本社からも高い評価と注目を得ました。

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スポットコンサル依頼時によくあるご質問

  • Q

    アドバイザーの回答の質や依頼に適した方かはどうやって判断すればいいですか?

  • A

    アドバイザーとのメッセージは無料です。気になる点は、謝礼を決済する前に直接アドバイザーにご確認ください。

  • Q

    支払いはいつ発生しますか?

  • A

    スポットコンサルを依頼することが決まった時点で、決済が必要になります。謝礼の決済をもって、スポットコンサルは正式に確認予約されます。

その他スポットコンサル時のFAQ

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のべ1300名に対する中途採用社員向け新人研修のファシリテーターを担当し、人事情報システムにも精通したフリーランス人事。外資系ソフトウエアベンダーおよびコンサルティングファームで人事コンサルタントとして勤務した後、事業会社(ラグジュアリーブランド持株会社)で人事企画マネジャーとして人材開発・人事システム・人事企画を兼務。事業会社、コンサルティングファームの両面から人事に20年たずさわった経験を活かして、2016年に独立。2018年に法人化。 専門性が要求される業務があったとしてもフルタイムで雇うほどのボリュームではない、あるいは担当者が不足していても社員を雇うことが難しいといった法人を対象に、人事全般のプランニング・コンサルティング・実務にたずさわっている。また、個人に対してブレストパートナーとして、プロジェクト策定や課題解決策検討のための個別コンサルティングも行っている。

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